東京株式市場は９日続落。日経平均株価は236円95銭（2.55％）安の9050円33銭の安値引けで取引を終えた。
日経平均は後場一段安で取引を終えている。朝方こそリバウンドの動きをみせたが、SQ値（9386.69円）に接近する過程で次第に上値の重さも意識され、その後は先物市場での断続的な売りによって下げてきている。前場段階で材料株や中小型株の弱い値動きが目立っていたが、後場に入っての一段安は追証などに伴う換金売りの流れが広がったようである。タイミング的には「麻生首相が7月21日解散、8月30日投票」との報道から政局不安なども聞かれていたが、既に民主党政権を意識した物色に向かっていたことを考えれば、急速な需給悪化の影響が大きい。
東証1部の主力株が冴えないなか、新興市場は堅調な推移をみせていただけに、換金売りが膨らんだのだろう。マザーズ指数は6日に年初来高値を更新したが、前週末にかけて調整に転じ、10日には約3ヵ月半ぶりに25日移動平均割れ。週明けの13日は9.8％の急落となった。これは、ライブドアショック時の下落率（2006年1月17日：11.8％、1月18日：12.1％）には及ばないものの、昨秋のリーマン・ショック時の下落率（2008年10月6日：9.9％、10月8日：10.7％）に匹敵する下落。ようやく、立ち直り始めた個人投資家に対して大打撃になったと思われる。
出来高は概算２３．５億株（前日比－２．０億株）、売買代金は１兆４６４５億円（前日比＋４８５億円）
