TOPIX -18 @2,580
日経平均 -176円 @36,216円
先週金曜日の米国市場では、注目を集めていた8月米雇用統計で非農業部門雇用者数(NFP)が14.2万人(<予想16.1万人)と予想を下回った。6月分も7月分も下方修正し、雇用拡大が鈍化していると受け止められた。これにより米景気後退懸念が再燃し、株は軒並み売られて主要3株価指数は揃って大きく下落した。他方、失業率は改善した(前月4.3%から4.2%へ低下し、予想と一致)。また、平均賃金率は伸びた(前月比+0.4%>予想+0.3%;前年比+3.8%>予想+3.7%)。つまり、強弱が入混じった結果だった。米10年債利回りは前日の3.733%から3.709%へ下げたため、円高・ドル安が進んだ。米景気後退懸念を反映して、原油相場の国際的指標であるWTI先物は1バレル=67.17ドルまで低下してきた。
本日9月9日の東京市場では、先週金曜日に米国株が大幅下落したことを受けて、ほとんどの銘柄が大きく売られて日経平均の下げ幅は一時1,100円を超え、ザラバでは一時35,000円割れとなった。しかし、円高進行が一服して1ドル=143円台になると先物を中心に買い戻しが入り、下げ幅を縮小させて終えた。国内年金基金などがリバランス目的の買いを入れているとの観測も出た。東京エレクトロンやアドバンテストなど半導体関連銘柄の下げが大きく、東京エレクトロンは年初来安値を更新した。
日経平均の日足チャートを見ると、大きくギャップダウンして始まったが切り返して、長い下ひげを引いた陽線で終えた。明確な下げ渋りを示すローソク足だった。追加の大きな悪材料が出てこない限り、明日は大きく反発すると見る。本日大引け数分前で売り玉は全て成行で手仕舞いしました。
33業種中24業種が下げた。下落率トップ5は、輸送用機器(1位)、保険(2位)、海運(3位)、銀行(4位)、鉱業(5位)となった。