TOPIX -48 @2,751
日経平均 -595円 @40,168円
米国では、ダウ工業株30種平均とS&P500が3日続落して調整していたため、米国経済のソフトランディング見通した強まったことで、米国株式相場は反発した。
本日の東京市場では、日経平均が史上最高値を更新するかどうかまで上げて来ていて、信用評価損率（3月22日申し込み時点）が2014年1月以来10年ぶりにマイナス2.55%まで小さくなり、騰落レシオも120%を超える水準となっていた。このような状況から、短期的な高値警戒感が高まり、利益確定目的の売り優勢となった。日経平均は一時は700円超の下げとなったが終値では595円下げた。ただ、配当権利落ち分が約265円あったので、実質的な下げは約330円だった。政府日銀の外為市場介入による円高・ドル安への振れを警戒して、輸出関連銘柄が弱くなった。また、年金などの機関投資家による「配当再投資」も続いたが、それ以上にリバランス目的の売り（GPIFなど公的年金は日本株のポートフォリオに対する保有比率を25％に抑える運用をしているため、株高による超えた分は元の比率に戻すために売る）は続き、株価の押し下げ圧力となった。売らなくてはいけない金額は3月15日時点で2兆円余と試算されているが、早晩、この売りは終わる。
日経平均の日足チャートを見ると、3月21日から続いていた島のような塊（アイランド）を下抜けてアイランド・リバーサルの形となったため、チャートの形としては良くない。ただ、今日の下げの半分弱が配当権利落ちであることや、日本株に対する先高観が依然として強いことから、深くは調整しないと見ているが、さて、どう動くか。
33業種中32業種が下げた。下落率トップ5は、パルプ・紙（1位）、陸運（2位）、鉄鋼（3位）、水産・農林（4位）、医薬品（5位）となった。
