TOPIX -35 @2,274
日経平均 -657円 @31,659円
先週末の米国では、中東情勢の緊迫化を受け原油価格が大幅上昇したことでインフレ高進がまた懸念材料となり、さらに、10月のミシガン大学消費者信頼感指数速報値が予想以上に悪化した。また、JPモルガンのジェイミー・ダイモンCEOが、インフレの高止まりによる経済への悪影響、ロシアのウクライナ侵攻の長期化、イスラム組織ハマスのイスラエル攻撃などの地政学リスクに言及し、「世界は過去数十年で最も危険な時期にあるかもしれない」と述べた。これらの背景が米国株式相場の重荷となった。
本日の東京市場では、中東情勢の緊迫化と米国のハイテク株安を受けて、東京エレクトロンやアドバンテストなど値がさ半導体関連銘柄やファーストリテイリングのような値がさ成長株をはじめとしてほほ全面安となった。日経平均の下げ幅は一時700円を超えた。香港ハンセン指数や上海総合指数など他のアジア株も下げた。ただ、原油高で恩恵を受けそうなINPEXや三井物産などは買われた。
日経平均の日足チャートを見ると、再び60日及び25日移動平均線の下に窓を空けて沈み込み、長陰線で終え、ほぼ横向きの10日移動平均にザラバで接するまで急落した。まだ下げ続ける場合、次の下値目途として意識されるのは8月18日安値＠31,275円である。もし、現在明らかになっている悪材料がすべて相場に織り込まれて日本時間の今夜の米国株式相場が反発して終われば、日経平均もこれ以上調整することはなく、明日はリバウンド狙いの買いが優勢となるだろうが、朝になってみないと分からない。
波乗り十八番銘柄のN株は本日すべて買戻して手仕舞いしました。この銘柄は再び「円月殺法音無しの構え」に入りました。
33業種中31業種が上げた。下落率トップ5は、陸運（1位）、空運（2位）、サービス（3位）、ゴム製品（4位）、機械（5位）となった。
