TOPIX +5 @1,903
日経平均 +171円 @26,406円
11月の米個人消費支出（PCE）価格指数が予想を上回る強い数値となったため、米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げの長期化を警戒して株式相場は軟調に始まった。しかし、下落していた原油先物相場が12月12日以降反発基調にあることを好感してエネルギー株を中心に買戻しが優勢となったことや、ミシガン大学発表の期待インフレ率が前月比で低下したことなどを好感して、主要3株価指数は揃って反発して終えた。本日の日本株全般は、先週、急落した後だけに自律反発狙いの買いが優勢となった。ただ、海外勢がクリスマス休暇のため参加者が少なく、新しい株価材料も乏しいため、相対的に値動きが小さかく、且つ、売買代金も今年4月以降最低記録となった。先週は大きく売られた自動車関連株や半導体関連株が買い戻され、反対に先週は大きく買われた銀行株や保険株は利益確定のため売られた。
日経平均の日足チャートを見ると、短陽線で小幅反発した。10月13日安値＠26,237円が下値支持線として辛うじて機能したようである。これから向こう6カ月くらいも米国のインフレ収束動向次第で米長期金利のピークとそのタイミング、及びその後どれだけ長く高金利が続くのかについて、マーケットの見通しが揺れ動くはずである。その結果、長期金利の低下期待というプラスの力と景気の後退懸念というマイナスの力がぶつかり合う力学がどのように株価に影響するかに注目している。株価の予測はするが、常にそれが間違っているかもしれないと意識しておき、プランBをいつでも発動できるように待機させておくことが極めて重要である。
33業種中24業種が上げた。上昇率トップ5は、鉱業（1位）、非鉄金属（2位）、鉄鋼（3位）、石油・石炭（4位）、ゴム製品（5位）となった。
