（1）全力売り！・・・2023年度前半の米国株は二桁下落すると予想
（G.S、JPモルガン他・・・）
（理由①）雇用統計は良好だが雇用者比率（雇用者人口÷労働者力人口）は
9月以降低下傾向にあり、これは景気後退の前兆だと考えられる
（理由②）平均時給の上昇はさらなる利上げに繋がる恐れ
給与や家賃などは、一度上げると容易に下げられない
そのためインフレ率の低下を妨げる要因になります
（2）中国本土株は買い！
（理由①）当局がゼロコロナ政策の緩和に踏み切ったことで
経済活動が正常化する
（理由②）金融緩和策、不動産支援策により景気回復が見込める
因みにハンセン指数は20000ptよりやや下に強い抵抗帯があり
短期的な上昇幅は あと1000pt程度に止まる可能性が予想されます
＜米中間選挙翌年の株価は上昇し易い＞☝
過去10回行われた中間選挙の翌年の株価は、上昇9回、横這い1回、下落1回で
上昇確率は88.88％だった、しかも平均上昇率は19％に及んでいる
今回もこのアノマリーが生きていれば「不景気の株高」となる可能性も
（考えられる理由）
次期大統領選挙対策で、国民のニーズに沿った政策が打ち出される傾向が有り
株式市場がこれを好感するためではないか？
＜不景気の株高も充分起こり得る＞☝
株価が半年先、1年先の実体経済を織り込むと考えれば
2023年度中に利上げがピークに達するという予想のもと
株価は案外堅調に推移する可能性もあります
また「好景気＝株高、不景気＝株安」という常識論も
中央銀行の量的緩和策という劇薬の蔓延によって通用しなくなった気がします
（まとめ）
株式市場は株価を動かすことの出来る機関投資家と
彼等に振り回される個人（一部法人も）に大別されます
従って機関投資家が下がると言えば下落する確率が高いのは当然でしょう
しかし機関投資家の行動様式を考えた時
下げを強調するのは、安いところを仕込みたい場合もあるんです
何故なら、FRBの利上げ目標が5％であっても6％であっても
ざっくり2023年度中には決着が付くと予想する機関投資は多い筈です
売り煽って個人が投げたところを買い集めるのは彼等の常套手段です
生来「超」が付くほど素直だった私が天邪鬼になった原因は
株を始めて機関投資家の手法を垣間見たからに他なりません
「他人を見たら泥棒と思え！」
この教訓は株式相場にピッタリ当て嵌まると 自信を持って断言します！
因みに、私が今強気な発言をするのは長期投資を前提としているからで
短期売買中心の人は機関投資家が予想する様に
来年前半までは乱高下相場に充分気を付けて欲しいと思います。
＊株価予想も売買も自己責任でお願い致します(*_ _)ﾍﾟｺﾘ
