TOPIX -26 @1,845
日経平均 -457円 @25,936円
米国の5月の個人消費出（PCE）は市場の事前予想を下回り、インフレ率の高まりと消費の伸び悩みを示す内容だった。さらに、アトランタ連銀が算出する「GDPナウ」の4～6月期の経済成長率がマイナスとなった。いよいよ米国経済の減速色が濃厚となってきた。これだけ急ピッチで金融引き締めに転じれば当然の結果だろう。米国株は下げ、その流れを受けて本日の日本株全般も、自動車や半導体などの景気敏感株を中心に幅広く売られて大きく続落した。6月の日銀短観は大企業・製造業の業況判断指数（DI）が前回調査3月のプラス14からプラス9へ悪化した。マーケットの事前予想の中央値はプラス12だったので、事前予想を下回った。日経平均は朝方こそ自律反発期待の買いで少し上げたが、すぐに息切れして下げ幅は一時500円を超えた。これまでは円安効果を期待して自動車株は相対的に底堅かったが、米国消費の下振れを懸念して自動車株が大きく売られている。特に米国での売上比率が高い日産とマツダは。
世界の中央銀行の金融引き締め政策がピークアウトするまでは、株式相場は下げ過ぎるとある程度自律反発するが、あくまでそれは戻り相場であり、早晩また反落をし始め、徐々に高値を切り下げる。これが定石である。この定石をしっかりと脳裏に焼き付けておき、実際の株価の動きと比較しながら次の一手を考える。これも定石である。最大限の注意を払うべきことはチャートに現れる反落初動の兆候を決して見落とさないことである。常に迷ったら明鏡止水の境地で「円月殺法音無しの構え」を続けることが一番効率的である。
日経平均の日足チャートを見ると、昨日の長大陰線につたいながら今日も長大陰線で大幅続落した。6月28日からの4日間で1,114円の急落となった。下げ止まりの当面の目途、下値支持線として意識される水準はは6月20日安値＠25,520円である。この水準で5月12日にも下げ止まったのでかなり強い下値支持である。下げるピッチがやや速過ぎるので、来週前半は自律反発狙いが買いが優勢となるか？
33業種すべてが下げた。下落率トップ5は、鉱業（1位）、ゴム製品（2位）、空運（3位）、電機・ガス（4位）、輸送用機器（5位）となった。
