yoc1234さんのブログ

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引け後の一事

暑いけど、クーラーでおなかが冷えて、
自動車に乗ったら、ゲロゲロ。
やばいと公園について、矢場町に。
フラリエは安い花でいっぱい。
バラやランや去年並べたアジサイたちがいっぱい。
珈琲飲んでゆっくり。


〔マーケットアイ〕株式:日経平均・日足は「小陰線」、25日線を下回る 気迷いも
3:56pm JST
    [東京 25日 ロイター] -       
    <16:52> 日経平均・日足は「小陰線」、25日線を下回る 気迷いも

    日経平均・日足は「小陰線」となった。終値は2万6677円80銭。終値で25日
移動平均線(2万6706円62銭=25日)を下回ったほか、日足・一目均衡表の雲に
しっかり捉えられ、地合いは悪化した。一方、ローソク足は、上下に同等の長さのヒゲを
伴うほぼコマの形状で、買い方と売り方が拮抗。気迷いの状態と捉えることも可能だ。
    
    
    <15:07> 新興株はマザーズ総合が大幅に続落、値がさ株の下げが重し
    新興株式市場は、マザーズ総合が前営業日比2.54%安の636.88ポイントと
なり、大幅に続落した。前日の米国市場でハイテク株安となる中、値がさ株の下落が指数
の重しとなった。
    メルカリが年初来安値を更新したほか、ウェルスナビ、アンジェス
が軟調だった。一方、QDレーザは一時ストップ高となったほか、Ne
xTone、くふうカンパニーは堅調だった。
    
    
    <13:24> 日経平均は一時プラス 米記事の全文

〔表〕最近の日銀金融調節実績(オペ)
3:50pm JST
    [東京 25日 ロイター] -     
 (金利は按分/全取、按分/全取利回り格差)
    
    <短期資金オペなど>

    期日    調節手段     スタート日 金額・億円    金利
2022年
  6/ 8 共通担保(全店)    5/25  5250    ───
  6/ 2 米ドル資金供給     5/26     0    ───*
  5/26 国債補完供給      5/25  2626  ─0.350
  5/26 国債補完供給      5/25    84  ─0.350
  5/26 米ドル資金供給     5/19     0    ───
  5/25 国債補完供給      5/24  3244  ─0.350
  5/25 国債補完供給      5/24      0    ───
  5/25 共通担保(全店)    5/11  5050    ───

    <長期国債・国庫短期証券買い入れ等>

スタート日   調節手段           金額・億円     金利
2022年
  5/26 指し値オペ(10年)   

最近の資本流出、「十分に制御」されている=中国国家外為管理局
3:45pm JST
[香港 25日 ロイター] - 中国国家外為管理局は25日、最近の資本流出は「十分に制御」されており、政府は対内投資と対外投資のルートを引き続き開放していると述べた。

〔マーケットアイ〕金利:日銀の指し値オペ結果、応札・落札額はゼロ
3:40pm JST
    [東京 25日 ロイター] - 
    
    <15:37> 日銀の指し値オペ結果、応札・落札額はゼロ
    
    日銀が本日通告した固定利回り入札方式による国債買い入れ(指し値オペ)の結果は
、応札・落札額ともにゼロだった。10年366回債の買入利回りは0.250%。
    
    
 TRADEWEB                                          
             OFFER      BID      前日比    時間
 2年            -0.076   -0.069         0     15:38
 5年            -0.018   -0.009    -0.013     15:35
 10年            0.199    0.209    -0.021     15:38
 20年            0.694    0.702    -0.018     15:38
 30年            0.947    0.957    -0.013     

東京マーケット・サマリー(25日)
3:39pm JST
    * 日本の概要はreuters://screen/verb=Open/URL=cpurl://apps.cp./Apps/CountryWeb/#/41/Overview
 をクリックしてご覧になれます。


  ■レートは終値(前日比または前週末比)、安値─高値
    
<外為市場>
                    ドル/円          ユーロ/ドルEUR=  ユーロ/円         
                                                      
 午後3時現在        127.00/02         1.0707/11          135.99/03
 NY午後5時          126.80/83         1.0734/38          136.15/19
 
    午後3時のドル/円は、前日のニューヨーク市場終盤(126.80/83円)から 
小幅に上昇し、127.00/02円で推移している。実需によるドル買いフローや時間 
外取引の米長期金利の上

東京株式市場・大引け=続落、材料乏しく方向感欠く FOMC議事要旨待ちも
3:36pm JST
    [東京 25日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比70円34
銭安の2万6677円80銭と、続落して取引を終えた。前日の米国市場でハイテク比率
の高いナスダックが下落しており、売り優勢で始まったが、その後は下げ渋った。米連邦
公開市場委員会(FOMC)議事要旨(5月3─4日開催分)の公表を控え、手掛かりに
乏しく方向感を欠いた。
    日本株は前日の米国市場でハイテク株安となる中、マイナスでスタートした。一時1
70円11銭安の2万6578円03銭円に下落した。売り一巡後は下げ渋り、プラスに
浮上する場面もあった。時間外取引の米株先物や中国株が小じっかりで推移し、相場を支
援した。
    ただ、上昇は勢いづかなかった。きょう予定されるFOMC議事要旨の公表や米企業
の決算発表を控えて「手控えの口実になりやすい」(国内証券)との声も聞かれた。午後
には、日経平均は前日終値を挟んで一進一退となった。
    市場では「日本株は特段の売る理由がなく底堅いが、2万7000円付近では戻り売
りが出やすい。買い材料もない中で、積極的な売買は手控えられたようだ」(りそな

〔需給情報〕5月16日─5月20日のプログラム売買、裁定買い残が2週ぶり減少
3:36pm JST
[東京 25日 ロイター] - 東京証券取引所がまとめた5月16日─5月20日のプログラム売買状況によると、金額ベースの裁定買い残(当限・翌限以降の合計)は、前週比63億円減少の7078億円となった。買い残の減少は2週ぶり。

東京外為市場・15時=ドル上昇127円付近、米景気減速懸念で伸び悩む
3:34pm JST
    [東京 25日 ロイター] -   
        ドル/円         ユーロ/ドル       ユーロ/円         
  午後3時現在 127.00/02 1.0707/11 135.99/03
  午前9時現在 126.72/74 1.0731/35 136.00/04
  NY午後5時 126.80/83 1.0734/38 136.15/19
    
  午後3時のドル/円は、前日のニューヨーク市場終盤(126.80/83円)から
小幅に上昇し、127.00/02円で推移している。実需によるドル買いフローや時間
外取引の米長期金利の上昇を背景に一時127.21円まで上昇。その後は米景気減速懸
念がくすぶる中、利益確定売りに押され、ドルは伸び悩んだ。
    
    市場関係者によると「前日のドル安の反動から、ユーロや円に対してドルの買い戻し
が一時的に広がった」(アナリスト)ものの、足元の米経済指標の悪化など景気減速懸念
がくすぶる中、引き続きドルの上値は重い。     
    また、米連邦準備理事会(FRB)高官から「(今後の利上げペースについて

アサヒ、「三ツ矢」など飲料商品を4ー16%値上げ ビールに続き
3:33pm JST
[東京 25日 ロイター] - アサヒグループホールディングス傘下のアサヒ飲料は25日、原材料価格などの上昇で、「三ツ矢」、「カルピス」など主力の飲料商品を10月1日出荷分から4―16%程度値上げすると発表した。ビール類に続いて、清涼飲料部門でも価格を引き上げる。

〔マーケットアイ〕金利:国債先物は大幅続伸、長期金利1カ月半ぶり低水準
3:33pm JST
    [東京 25日 ロイター] -   
    <15:29> 国債先物は大幅続伸、長期金利1カ月半ぶり低水準
    
    国債先物中心限月6月限は前営業日比25銭高の150円11銭と、大幅続伸して取
引を終えた。米金利の低下を受けて円債市場は朝方から買いが先行、株価弱含みなどを背
景に午後も堅調展開が続いた。新発10年国債利回り(長期金利)は同2.5bp低下の
0.205%と、4月5日以来の低水準を付けた。
    
    低調な住宅関連指標を受け米景気減速懸念が強まる中、米金利が低下基調を強めてい
る。円債市場では米金利の低下に加え、「10年債金利も含めてカーブ全体で金利が低下
しやすい」(国内証券)との声が出ていた。
    
    現物市場では5年債が前日比1.0bp低下のマイナス0.010%と、3月8日以
来の水準へ低下した。マイナス圏で取引が成立したのは4月28日以来。
    他年限の新発債も同様の動きで、20年債は一時同2.5bp低下の0.695%と
4月1日以来、30年債は同2.0bp低下の0.945%と4月28日来、40年債は
同2.5bp低下の1.

トップニュース
最近の資本流出、「十分に制御」されている=中国国家外為管理局 3:48pm JST日経平均は続落、材料乏しく方向感欠く FOMC議事要旨待ちも 3:45pm JST午後3時のドルは上昇127円付近、米景気減速懸念で伸び悩む 3:43pm JSTアサヒ、「三ツ矢」など飲料商品を4ー16%値上げ ビールに続き 3:42pm JSTコラム:金融市場のテーマが変化、それでもドル高は続くのか=尾河眞樹氏 3:38pm JST

東証1部 出来高
会社名現値前比%出来高
株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ733.40-0.7646,595,200
東京電力ホールディングス株式会社508.00+1.4046,494,100
野村ホールディングス株式会社490.10+0.1811,941,500
株式会社商船三井3,600.00+0.989,392,500
株式会社ジャパンディスプレイ61.00-6.157,741,300
日本郵船株式会社10,640.00+2.606,818,400
株式会社みずほフィナンシャルグループ1,522.50-0.526,255,200
株式会社キムラタン22.00+4.761,838,300
株式会社東芝5,740.00+2.411,815,700
ティアック株式会社117.00+1.74663,700

9件のコメントがあります
  • イメージ
    ゆんゆんUSBハブさん
    2022/5/25 17:58
    こんばんは 米国次第になりそうですね。
    月末近いので、今週か来週頭に動くような気もします。
    SQ通過して空売り減っていますから。
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    yoc1234さん
    2022/5/25 18:02
    ゆんゆんUSBハブさん

    こんばんは。

    動きはすごいね。
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    ゆんゆんUSBハブさん
    2022/5/25 20:28
    インサイダー議長の縮小爆弾は、昔の日本に似ている気もしますが、
    政権交代もあるので、今後は縮小爆弾ありきでやるのがいいかもしれませんね。^^
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    風車の弥吉さん
    2022/5/25 21:17
    こんばんは。

    まだ5月、猛暑が来たらゲロゲロではすまないね。

    今からでも遅くありません。

    救急搬送されないように。
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    yoc1234さん
    2022/5/25 21:28
    ゆんゆんUSBハブさん

    こんばんは。

    そうそう、歴史の通り。
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    yoc1234さん
    2022/5/25 21:29
    風車の弥吉さん

    あちゃ。

    暑くなれば、血の気が多くなる。


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    ちこ姉さん
    2022/5/25 21:36
    939b76a3d 
    yoc1234さん 今晩はぁ。。

    もう 吐き気は 無くなったんですね~。

    こちらでも 30度超えました。。
    でも、涼しい風が吹きまくってて 爽やかでした。。
    明日はもっと暑くなるそうです。

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    yoc1234さん
    2022/5/25 21:46
    ちこねえさん

    こんばんは。

    すっかりよくなり、快調です。


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    yoc1234さん
    2022/5/25 21:54
    欧州、中国

    欧州企業の23%が中国撤退を予定
    中国経済新聞 国際2022年5月25日 16:30

    中国 都市 イメージ 中国はここ数カ月、各地で発生している新型コロナウイルス、またそれにともなう政府の厳しいゼコロナ政策により、外国企業の活動に重大な支障が出ており、アメリカやヨーロッパの企業が中国進出を中止したり、中国からの撤退を考えたりしている。

     中国アメリカ商会が5月9日に発表したアンケート結果を見ると、中国に進出している企業のうち、2022年度の売上予想を下方修正した企業が回答数の6割近くを占め、中国進出計画を延期または下方修正すると答えた企業が半数以上に達している。

     このアンケートは、コロナの影響調査を目的として、中国に進出しているアメリカ企業121社を対象に4月29日から5月5日にかけた実施された。社員やサプライチェーンに関する問題がとくに厄介であるとし、オンラインやリモートでの勤務体制を敷いていると答えた企業が81%、コロナの影響でサプライチェーンや交通、海上輸送がストップまたは遅延しているという企業が61%であった。

     中国政府が先ごろ発表した、輸送対策や車両通行証などサプライチェーンや産業チェーンの安定化を図る措置について、会社の運営や仕入れ面にプラスになると答えた企業は12%、一方で不安定な供給状態は解消されないとの回答が56%に達している。

     生産や運営の一部が回復したとの答えは68%で、そのうち半数が、不安定な供給状態が長引いていることを最大の経営課題に挙げている。上海に進出している企業のなかでは、15%がいまだに業務再開をはたしていない。

     上海では、日本商エクラブも4月27日から4月30日にかけてアンケートを行っており、ロックダウン中に活動を停止した日系企業は80%、運営許可を得たのは40%以下、申請中または未申請が60%以上であった。

     また社員について、外国人社員がコロナとその感染対策を恐れて中国勤務を望まない、または拒否していると答えた割合が、アメリカ企業のうち49%であった。隔離や長期のロックダウンが心配なのである。

     中国アメリカ商会のコルム・ラファーティ会長は、今も中国への入国は相当厳しく、今年夏には外国人材が離職するだろうと述べた。「今の状態が続くようであれば、グローバル企業はほかの地域へのシフトを検討し始める。会員企業の半数以上が中国での年間業務計画一を延期または下方修正している」とのことである。

     このアンケートによると、アメリカ企業のうち中国進出を延期または下方修正するとの回答が52%、未定が44%となっている。

     また、中国EU商会が5月5日に発表したアンケート結果によると、現地に進出しているヨーロッパ企業のうち、2022年は売上が落ち込むと答えた割合が6割近くを占めたほか、現在実行中、もしくは計画中の中国事業の他の国へのシフトを検討している割合が4分の1近くとなっている。

     このアンケートは、中国EU商会とコンサルティング会社のローランドベルガーが共同で、4月21日から27日にかけて商会の会員各社に対して行ったもので、計372社から回答を得ている。これによると、2022年は売上が落ちこむと答えた割合が58%で、その落ち込み幅について6~15%と答えたのが半数以上、16%~20%ダウンが19%、20%以上落ち込むと予測したのは15%であった。

     見通しの利きそうなビジネス環境を求めて、現在実行中、もしくは計画なかの中国事業の他の国へのシフトを検討している、と答えた割合は23%であった。

     ヨーロッパ各社のこうした方針転換については、さまざまな理由がある。物流面で影響を受けたと答えた割合は94%、サプライチェーンで影響を受けた割合が92%であった。3月中旬~4月初め、上海港からの貨物出荷数量は4分の1減り、中国全体の道路貨物輸送量は前年同期より40%落ち込んでいる。

     生産面では、上海、長春、深センなど主な工業都市での操業規制により生産活動に影響が出た、との割合が83.3%、契約の履行が難しくなったとの回答が83%を占めた。

     また、コロナ規制が一段と強化された2022年2月以降、出張者が激減し、社員が職場に入れなかったりほかの地域に行けなくなったりした、との答えが97%に達し、対面交流をすべてオンラインやビデオでまかなうのは無理で、現場会議ができないことでビジネス往来に支障が出ている、との答えが95%であった。そして投資の評価や意思決定がままならない、と12%の企業が答えている。

     中国商会のイェルク・ブトケ会長は、「今は、ヨーロッパ企業の幹部が中国を視察し、意思決定をするのは困難だ」と述べた。現地の外国人社員が契約期間満了を迎えるなか、中国勤務を希望する社員が現れない。東南アジア各国では、こうした問題はほとんどないという。 

    ▼おすすめ記事
    中国経済新聞に学ぶ~日本経済への影響度はどれほどか(前)
     ヨーロッパ企業にとってまた厄介なのは、社員の離職である。コロナ規制により人材を失ったと答えた割合が4分の1以上(27%)に達しており、このうち離職率が高いのは、教育(離職者が出た割合が80%)、法律(同46%)、小売(同43%)といった「消費者向け」の業界である。

     今のコロナ感染対策の在り方について、60歳以上の高齢者などハイリスク群を中心にワクチン接種率を向上すべき、と答えた割合が91%、公共医療体制の負担軽減のため無症状または軽症の感染者の自宅隔離を許可すべき、との答えが82%であった。
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