TOPIX -5 @1,892
日経平均 -120円 @27,011円
米金融引き締め観測を背景に米国株式相場は、特にハイテク成長株がさらに売られた。その流れを受けて、本日の日本株全般も売りが優勢となった。米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果が日本時間の今晩公表されるが、金融引き締めに対してさらに積極的姿勢が示されることを警戒して日本株全般は売られた。
日経平均の日足チャートを見ると、上下にひげを引いた短陰線で終えた。日経平均は今回の下げの安値を更新し、昨日に続きザラバで昨年8月20日安値を割り込んだ。
今回の下げトレンドの最大の原因はFRBの政策転換による米長期金利の上昇である。金利上昇が原因となって米国株が急落する場合、いつまでも急落する訳ではなく、20日程度で下げ止まることが多い。他方、米金利上昇は日本株に対してはプラスマイナス両方の影響がある。ハイテク成長株は予想PERを縮小させることにより株安となるが、反対にもともと予想PERが低いバリュー株にはプラスに働く場合も多い。予想PERの調整だけならまもなく絶好の買い場が到来するはずだ。
それでも注意は必要である。米金融引き締めが必要以上に早く強く行われた場合、その効果はインフレを抑えることを通り越してオーバーキルとなり、景気悪化をもたらすからだ。そうなると、予想PERの縮小だけでは終らず、予想EPSの縮小も引き起こして本格的な下げ相場局面に突入する。過去の本格的な下げ相場は常にこのように始まった。
33業種中22業種が下げた。下落率トップ5は、石油・石炭（1位）、パルプ・紙（2位）、繊維製品（3位）、ゴム製品（4位）、食料品（5位）となった。
