社員の成長を支援する「個人図書購入支援制度」役職に応じて１０万～３０万円の書籍購入費用を会社が負担

―今年度は、当制度を利用し５８５冊の書籍を購入―




株式会社ＴＫＣ（本社：栃木県宇都宮市／代表取締役社長：飯塚真規）は、前事業年度（2023年10月１日～2024年９月30日）における「個人図書購入支援制度」の利用状況をお知らせします。この1年間で社員９７名が当制度を利用し、合計５８５冊の書籍を購入しました。
「個人図書購入支援制度」とは、社員が自己啓発のために購入する書籍の費用を、会社が全額負担（役職に応じて年間限度額10万～30万円）する制度です。
入社１年目の新入社員であっても年間10万円まで利用でき、専門書やビジネス本、小説など、さまざまなジャンルの書籍購入に利用されています。今年度、一番多く読んだ社員は年間60冊です。当制度を利用するには読後所感をイントラネットに掲示することを条件としており、社員は誰でもその読後所感を読むことが可能です。また、毎月発行する社内報でも読後所感紹介コーナーを設けており、それがきっかけで「この本を読んでみたい」と社員の動機付けにもつながっています。
当社では、社員研修に加えてこうした制度を設けることにより、社員の成長を支援しています。

■今年度によく読まれた書籍
・「頭のいい人が話す前に考えていること」／著者　安達 裕哉
・「数値化の魔力」／著者　岩田 圭弘
・「頭のいい人だけが解ける論理的思考問題」／著者　野村 裕之
・「ソフトウェアテストのセオリー」／著者　小川 秀人　他３名
・「キーエンス思考×ＣｈａｔＧＰＴ時代の付加価値仕事術」／著者　田尻 望

■社員の自助努力を支援する各種制度
当社では社員の職務能力向上及び自己啓発を促すことを目的として、次のような制度を設けております。
・個人図書購入支援制度
社員が自己啓発のために役立つと認められる書籍の購入費用を、会社が負担（役職に応じて年間限度額10万～30万円）する制度です。
・資格取得時表彰金制度
社員が業務に必要な資格（日商簿記2級や情報処理関連資格など）を取得した場合に表彰金を支給する制度です。
・通信教育等の受講支援
通信教育の受講費用など社員の自己啓発を支援するために、必要となる資金を従業員共済組合が貸し付ける制度です。
・学位取得支援制度
幅広い教養やビジネス知識、コミュニケーション・スキルを養い、顧客支援において能力を発揮できる人材を育成するために、会社が学位取得のための費用を負担する制度です。