直近の上昇を加味すると、若干割安感が薄れてきましたが、今後の動向に期待できる銘柄であるため、まだ上昇余地はあると思っています。
・現状の手許現金は220億円程度となってきており、今後この手許現金を利用した展開が予想される。
・船舶業界は不況であるものの、過去に販売したエンジン部品の販売は継続して行われるため、一般的な造船業と比較するとリスクは少ない。
・退職給付差異の償却が来年終了するため、償却費用380百万円が浮くことになる。
・会社は否定しているものの、この会社は中国との取引が多いため、PM2.5関連機器の販売に踏み切った場合にポジティブサプライズとなる可能性がある。