<動意株・10日>(大引け)=アニコムHD、浜ゴム、遠藤製作所など
アニコム ホールディングス<8715.T>=急反騰。いちよし経済研究所が7日付で投資判断「A」を継続しつつ、フェアバリューを3000円から3700円へ引き上げたことを好材料視。6日発表の第1四半期決算は、経常利益が4億9100万円(前年同期比29.6%増)となり、会計上の一時的要因で会社計画を下回ったが、同経研ではペット保険契約数の順調な増加や損害率(収入保険料に対する支払保険金の割合)の低下、事業費率の改善などで、実質的には会社計画を上回るポジティブな内容だったと評価。これを受け16年3月期の経常利益予想を21億円から24億円(会社予想21億円)へ、17年3月期を同27億円から30億円へ引き上げている。
横浜ゴム<5101.T>=後場急上昇。午後1時ごろ、15年12月期の連結業績見通しについて、純利益を従来予想の360億円から390億円(前期比3.7%減)へ上方修正したことが好感されている。為替が想定よりも円安に推移したことが要因という。なお、売上高は6730億円(同7.6%増)、営業利益は640億円(同8.4%増)の従来予想を据え置いている。国内や北米でのタイヤ販売は低調だったが、欧州、ロシア、中国における販売が好調に推移し売上高・営業利益を牽引した。
遠藤製作所<7841.T>=一時ストップ高。同社は7日取引終了後に、16年3月期第2四半期累計(4~9月)の連結業績予想修正を発表。営業損益は従来の4300万円の赤字から4億円の黒字(前年同期は200万円の赤字)に引き上げた。鍛造事業の取引減少で売上高は70億700万円から68億8000万円(前年同期比4.0%増)に引き下げたものの、ゴルフ事業でコスト削減が進んでいることやステンレス事業で生産効率が向上していることなどが利益を押し上げる。なお、通期業績見通しは従来計画を据え置いている。
日本バイリーン<3514.T>=ストップ高。同社は前週末7日の取引終了後、東レ<3402.T>が不織布世界最大手の独フロイデンベルグとの合弁会社を通じて、日バイリーンに対してTOBを実施すると発表しており、TOB価格の1200円にサヤ寄せする格好となっている。買付期間は8月10日から9月24日まで。なお、買付予定数に上限は設けておらず、TOB成立後、日バイリーンは上場廃止となる見込み。
アップルインターナショナル<2788.T>=ストップ高。前週末7日の取引終了後、集計中の第2四半期累計(1~6月)連結業績について、売上高を80億900万円から110億8100万円(前年同期比44.6%減)へ、営業利益を同2億7100万円から5億8800万円(同37.1%増)へ、純利益を同9900万円から2億8900万円(前年同期1億3900万円の赤字)へ上方修正したことが好感されている。輸出販売事業で、主に東南アジア諸国向けの高額車両販売が好調に推移し、当初予定していた販売台数を大幅に上回ったことに加えて、円安の好影響を受け市場が活発となったことが寄与したという。
ジャパンディスプレイ<6740.T>=急反発。同社が7日の取引終了後に発表した第1四半期(4~6月)連結決算が、売上高2461億2900万円(前年同期比96.6%増)、営業損益22億4400万円の黒字(前年同期126億9600万円の赤字)、最終損益4億6100万円の赤字(同168億3400万円の赤字)となり、従来計画の営業利益20億円を達成し大幅改善となったことが好感されている。大口顧客や中国顧客向け販売が大幅に増加し、固定費の増加や価格低下などの利益圧迫医要因を吸収した。
※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。
出所:株経通信(株式会社みんかぶ)
横浜ゴム<5101.T>=後場急上昇。午後1時ごろ、15年12月期の連結業績見通しについて、純利益を従来予想の360億円から390億円(前期比3.7%減)へ上方修正したことが好感されている。為替が想定よりも円安に推移したことが要因という。なお、売上高は6730億円(同7.6%増)、営業利益は640億円(同8.4%増)の従来予想を据え置いている。国内や北米でのタイヤ販売は低調だったが、欧州、ロシア、中国における販売が好調に推移し売上高・営業利益を牽引した。
遠藤製作所<7841.T>=一時ストップ高。同社は7日取引終了後に、16年3月期第2四半期累計(4~9月)の連結業績予想修正を発表。営業損益は従来の4300万円の赤字から4億円の黒字(前年同期は200万円の赤字)に引き上げた。鍛造事業の取引減少で売上高は70億700万円から68億8000万円(前年同期比4.0%増)に引き下げたものの、ゴルフ事業でコスト削減が進んでいることやステンレス事業で生産効率が向上していることなどが利益を押し上げる。なお、通期業績見通しは従来計画を据え置いている。
日本バイリーン<3514.T>=ストップ高。同社は前週末7日の取引終了後、東レ<3402.T>が不織布世界最大手の独フロイデンベルグとの合弁会社を通じて、日バイリーンに対してTOBを実施すると発表しており、TOB価格の1200円にサヤ寄せする格好となっている。買付期間は8月10日から9月24日まで。なお、買付予定数に上限は設けておらず、TOB成立後、日バイリーンは上場廃止となる見込み。
アップルインターナショナル<2788.T>=ストップ高。前週末7日の取引終了後、集計中の第2四半期累計(1~6月)連結業績について、売上高を80億900万円から110億8100万円(前年同期比44.6%減)へ、営業利益を同2億7100万円から5億8800万円(同37.1%増)へ、純利益を同9900万円から2億8900万円(前年同期1億3900万円の赤字)へ上方修正したことが好感されている。輸出販売事業で、主に東南アジア諸国向けの高額車両販売が好調に推移し、当初予定していた販売台数を大幅に上回ったことに加えて、円安の好影響を受け市場が活発となったことが寄与したという。
ジャパンディスプレイ<6740.T>=急反発。同社が7日の取引終了後に発表した第1四半期(4~6月)連結決算が、売上高2461億2900万円(前年同期比96.6%増)、営業損益22億4400万円の黒字(前年同期126億9600万円の赤字)、最終損益4億6100万円の赤字(同168億3400万円の赤字)となり、従来計画の営業利益20億円を達成し大幅改善となったことが好感されている。大口顧客や中国顧客向け販売が大幅に増加し、固定費の増加や価格低下などの利益圧迫医要因を吸収した。
※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。
出所:株経通信(株式会社みんかぶ)
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678.0
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5101
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3,200.0
(11/07)
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(+2.49%)
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7841
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1,251.0
(11/07)
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+13.0
(+1.05%)
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3514
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1,194.0
(12/24)
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+1.0
(+0.08%)
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3402
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951.4
(11/07)
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+105.9
(+12.52%)
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2788
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414.0
(11/07)
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+4.0
(+0.97%)
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6740
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23.0
(11/07)
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+1.0
(+4.54%)
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