日本ゼオン、SDGs 貢献製品として新たに6製品を認定

　日本ゼオン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：豊嶋 哲也 以下、ゼオン）は、「SDGs 貢献製品認定制度」において2025年度新たに6製品を認定しました。
　本制度は、様々な分野で幅広く使われているゼオン製品の中でも、特に社会課題の解決への寄与度の高い製品を SDGs 貢献製品として認定するものです。ゼオンは、これら製品の開発・製造・販売に注力することで、社会への貢献と企業としての持続的な成長の両立を図り、サステナビリティ経営を一層推進していくことを目指しています。

　SDGs 貢献製品の認定は、社会課題解決への貢献度、事業の持続性、イノベーションの3つの観点から社内で審査し、ゼオンのサステナビリティに関わる最高決議機関であるサステナビリティ会議で決定します。
　2025年度からは、日本ゼオンに加え、グループ企業が扱う製品についても本制度の対象とし、それらも含めた6製品を新たに認定しました。これによりSDGs貢献製品は昨年度認定した39製品と合わせて45製品となりました。

　ゼオンの「中期経営計画：STAGE30」では、2030 年度目標として「SDGs 貢献製品の売上高比率 50％」を掲げています。2024 年度の売上高比率は35.0％となっており、2030年度での50％達成に向けて更なるSDGs 貢献製品の展開を図っていきます。



　ゼオンは、企業理念「大地の永遠と人類の繁栄に貢献する」のもと、独創的な技術・製品・サービスの提供による地球や社会の課題解決に引き続き取り組んでいきます。

【参考】 主な SDGs 貢献製品