エン・ジャパンの離職予防ツール『HR OnBoard』 大成建設で導入後、離職率の大幅改善に成功!

配信元:PR TIMES
投稿:2025/01/08 20:48
導入6ヶ月で事務職の1~2年目離職率がゼロに。4月から同社 新入社員(1年目)への導入拡大が決定。

エン・ジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木孝二)が提供する定着・活躍支援ツール『HR OnBoard』(https://on-board.io/) が、大成建設株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:相川善郎、以下「大成建設」)にて事務系職員約120名を対象に導入されました。

その結果、対象者の「離職率ゼロ」を達成し、20代若手社員の離職率も8%から3.5%へと大幅に低下。この成果を受け、2025年4月から同社における入社1年目の社員への導入が決定しました。以下に詳細をご報告いたします。



入社後の離職リスクを可視化する離職予防ツール『HR OnBoard』
https://on-board.io/



入社1年以内の社員が離職する兆候を可視化し、具体的な対策をアドバイスする離職予防ツール。新卒・中途採用で入社した社員へ、入社後1年間、毎月3問ずつの質問を送信。社員はオリジナルの「スタンプ」で簡単に回答します。人事担当者は「晴れ・くもり・雨」の3段階で、視覚的に社員のコンディションを把握することが可能です。離職リスクの早期発見からフォロー実施まで一貫してサポートします。

サービスの資料請求・お問い合わせはこちらから
https://lp.on-board.io/hronboard_contact.html

『HR OnBoard』導入の背景
2023年に創業150周年を迎えた大成建設は、近年の著しい外部環境の変化に対応しつつ、安定した成長とレジリエントな社会づくりへの貢献を目指し、中長期的なありたい姿を示した【TAISEI VISION 2030】を掲げています。その第2フェーズにあたる【TAISEI VISION 2030】達成計画・中期経営計画(2024年~2026年)を2024年に策定し、経営の基本方針の一つに「人的資本」を挙げ、人的資本の拡充に向けた様々な施策を進めています。

同社では、これまでの人材育成制度を刷新。従来のOJT制度から、メンター制度へと切り替えました。その中で、メンバー層である若手社員はもちろん、指導にあたるメンターにも“気づき”が得られる仕組みをつくり、自律自転する組織を構築しています。この取り組みの中で、『HR OnBoard』は、離職予防をはじめ、メンターの育成やコミュニケーションの活性化に寄与しています。

『HR OnBoard』がもたらす成果
(1)社員のコンディション可視化による離職予兆の発見
月1回『HR OnBoard』によりアンケートが自動配信され、対象社員の状態が即時反映されます。雨が続く社員や、急激にコンディションが落ちた社員など、フォロー対象が明確になります。

(2)対策のスピード化と精度向上
手を打つべき対象者には適宜面談を実施。若手が成長実感を感じていない、悩みがある等モチベーションの阻害要因にあわせ、必要だと判断した場合は関連部署へ掛け合うなど早めに対策が打てました。

大成建設株式会社 管理本部 人事部 人財研修センター長 田中 康夫氏 コメント



昨年2月、若手社員の離職率がじわじわと増加している状況に、経営層を含めた社内全体で危機感を抱いていました。そんな現状を打破したいと模索していた折、エン・ジャパンさんと出会いました。「入社後活躍」の考え方や実事例を伺い、人事課題を解決する信頼できるパートナーとして期待を抱いたのを覚えています。特に『HR OnBoard』は、具体的なロジックや仕組みを聞くうちに「これはすぐに導入すべきだ」と確信し、4月入社の新入社員に間に合うよう即座に導入を決定しました。

実際に使ってみると、その精度の高さに上層部も含め、驚かされました。配属ミスマッチや意欲低下の兆候を、コンディションが悪化する前に把握できるため、迅速な対応が可能になっています。離職率ゼロは、単なる数値的なものにとどまらず、社員の成長実感やエンゲージメント向上にもつながったと実感しています。来年度はメンターもこのツールを活用できるよう運用体制を強化し、さらに効果的なサポートを目指していきたいと考えています。

大成建設株式会社



所在地 :東京都新宿区西新宿一丁目25番1号 新宿センタービル
代表者 :代表取締役社長 相川 善郎
設立年 :1917年(大正6年)12月
資本金 :1227億4215万8,842円
事業内容:建築事業・土木事業 他
URL   :https://www.taisei.co.jp/

エン・ジャパン株式会社



所在地 :東京都新宿区西新宿6-5-1
代表者 :代表取締役社長 鈴木 孝二
設立年 :2000年1月
資本金 :11億9,499万円
事業内容:インターネットを活用したサービスの提供
・HR Techプロダクト
・求人/求職メディア
・人材紹介サービス
・活躍/定着支援サービス
URL   :https://corp.en-japan.com/

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