Ｓ＆Ｐ500月例レポート（24年4月配信）＜前編＞

Ｓ＆Ｐ500月例レポートでは、Ｓ＆Ｐ500の値動きから米国マーケットの動向を解説します。市場全体のトレンドだけではなく、業種、さらには個別銘柄レベルでの分析を行い、米国マーケットの現状を掘り下げて説明します。

THE S＆P 500 MARKET：2024年3月
個人的見解：年初来61営業日のうち22日で過去最高値を更新、年初来で10.16％上昇（配当込みのトータルリターンはプラス10.56％）。今年はここまでか？

　そして、ビートは続いています。Ｓ＆Ｐ500指数は3月に終値での最高値を8回更新し（そのうちの1回は月末の最終日です）、年初来の最高値更新は22回となりました。このペースが続けば、今年の終値での最高値更新回数は、過去最多だった1995年の77回を超えるでしょう。マグニフィセント・セブンはついに「ギャング・オブ・フォー」に絞られ、値上がり銘柄数から値下がり銘柄数を引いた値は大きくなっており、マグニフィセント・セブンを除いた残りの493銘柄を合計すると年初来6.4％上昇となっています。

　市場は3月も前進と上昇を続け（月間で3.10％上昇）、5100と5200の節目を一気に突破しました。終値での最高値は5254.35となり、取引時間中の最高値は5264.85を付けました。月間では5ヵ月連続の上昇となり（累計で25.29％上昇）、この間に合計時価総額は8兆9000億ドル増加しています（マイクロソフト、アップル、エヌビディア、アマゾン・ドット・コムの時価総額を合計すると9兆5000億ドルです）。政府の懐にもこの分け前が入ってくる見通しで、株価上昇のおかげで、2023年の税収は増加しています。

　マグニフィセント・セブン銘柄（Ｓ＆Ｐ500指数の時価総額に占める割合は29％）はＳ＆Ｐ500指数の年初来上昇率10.16％の37％に寄与していますが、ここにきて「ギャング・オブ・フォー」という新たなグループが浮上してきました。エヌビディア、マイクロソフト、メタ・プラットフォームズ、アマゾン・ドット・コムの4銘柄は時価総額でＳ＆Ｐ500指数の18％を占め、年初来上昇率の47％に寄与しています。残りの3銘柄は大きく水をあけられ、中でもテスラは年初来で29.3％下落と、Ｓ＆Ｐ500指数構成銘柄の中で最低のパフォーマンスとなっています。

　年初来のパフォーマンスが2番目に低いのはボーイングで26.0％下落、アップルも10.9％下落しています。

　3月の値上がり銘柄数は402銘柄、値下がり銘柄数は100銘柄となり、値上がり銘柄数が増加し、値下がり銘柄数を大幅に上回りました（2月は値上がり銘柄数が351銘柄、値下がり銘柄数が151銘柄）。セクター別では、3月は11セクターすべてが上昇しました。年初来でも値上がり銘柄数（369銘柄）が値下がり銘柄数（134銘柄）を大幅に上回り、11セクター中10セクターが上昇しています。2022年末からの上昇率は驚異の36.85％となっています（2023年は24.23％上昇）。もちろん、2022年は19.44％下落と低調だったため、2021年末から2年3ヵ月間の上昇率は10.24％となり、年初来上昇率の10.16％をやや上回っています。長期的に見ると何だか不思議な現象です。

　しかし、重要な問いは変わりません。今どうすべきかです。1年3ヵ月の間に37％の上昇を遂げ、世界中でいくつかの「衝突」が起こり、大統領選挙の雲行きが怪しい今、時々考えるのは、足元での10.56％の年初来トータルリターンと、年末までに9ヵ月物の国債で3.9％の利回り（国債には州税や地方税はかかりません）を得られることを勘案すると、すでに今年は14.5％の利益を手にしており、残りの9ヵ月は遊んで暮らせるのではないかということです。しかし、市場は好調で、運用担当者は売買を続け、新たな投資資金が流入しています。投資のタイミングをうかがっている資金も多くありますが、市場に参入するためには流入することになります。企業業績は好調で（ただし、3週間後に筆者に尋ねて見てください）、金利はピーク水準を下回り（政府は短期金利を押し上げているようですが）、雇用は高水準を維持し（失業率は低水準です）、消費者の支出意欲は旺盛です（支出先は従来よりもやや厳選されていますが）。株価は上昇し続けており、米国はリスク/リターンの観点では潜在的な成長性が最高でないとしても、相対的に堅調な成長に向けて最高の態勢にあるように見受けられます。

　市場から分割するわけではありませんが、チポトレ・メキシカン・グリルは1対50の株式分割を実施する予定で、株価は現在の2900ドル付近（Ｓ＆Ｐ500指数構成銘柄の中で4番目に高い株価）から58ドル（同393位）となります。これは、企業の取締役会に対し、株価を引き下げることで株主層を厚くするという考えを検討するきっかけになるかもしれません。現在、Ｓ＆Ｐ500指数構成銘柄の株価の平均値は221.42ドルです。2013年末には78.12ドル、2003年末では40.07ドルでした。

　4月には、2023年9月から続いていた政府機関の閉鎖という懸念がなくなっているはずですが、安心してください。大統領選前の2024年9月30日には次の期限がやってきます。また、4月もいつも通り、消費者物価指数（CPI）、卸売物価指数（PPI）、個人消費支出（PCE）物価指数、雇用関連指標（雇用者数、新規失業保険申請件数、求人件数）などが相場に影響を与えるとみられます。4月12日には、JPモルガン・チェース、ステート・ストリート、ウェルズ・ファーゴなどを皮切りに決算シーズンが始まります。第1四半期の業績は2023年第4四半期より若干改善が見込まれ（非公式予想では2％前後の増益が予想されています）、相場を大きく左右するとみられます。メディアの話題は引き続き、政治と選挙候補者の資金集めが中心になるでしょう。

　懸念されるのは米連邦準備制度理事会（FRB）の動向で、月末（4月30日-5月1日）には米連邦公開市場委員会（FOMC）の会合が開かれます。最近、懸念はそれほど強くありませんが、FOMCメンバーのコメントやドットチャートは市場に影響を及ぼします。市場とFRBは、年内に3回の利下げを予想しており（市場は利下げ開始を6月と予想しています）、高金利の長期化という話は完全に織り込まれています。

インデックスの動き

　○Ｓ＆Ｐ500指数は上昇基調が続き、終値での史上最高値を複数回更新しました。同指数は5100と5200の水準を突破してそれを上回って推移し、3月に終値での最高値を8回更新して、年初来での最高値更新を22回としました（データが遡れる1929年以降で過去最多の1995年の77回を上回る勢い）。2023年は最高値の更新がなく、2022年も1回だけでした（最初の取引日の2022年1月3日）。Ｓ＆Ｐ500指数は3月に3.10％上昇して、5254.35と史上最高値を更新して月を終えました（配当込みのトータルリターンはプラス3.22％）。2月は5096.27で終え、5.17％上昇（同プラス5.34％）、1月は4845.65で終え、1.59％の上昇（同プラス1.68％）でした。年初来の第1四半期では10.16％の上昇（同プラス10.56％）でした。2023年のリターンは24.23％の上昇で（同プラス26.29％）、2022年の19.44％下落を取り戻しました。過去1年のリターンは27.72％の上昇（同プラス29.73％）でした。

　ダウ・ジョーンズ工業株価平均（ダウ平均）も終値ベースで高値を3回更新し（高値は3万9807.36ドル、日中の高値は3万9889.03ドル）、高値で月を終えました。2月の高値更新は7回、1月の高値更新は7回（年初来では17回）、2023年12月の高値更新は7回でした。ダウ平均は3月に2.08％上昇して（同プラス2.21％）、3万9807.37ドルで月を終えました。2月は3万8996.39ドルで終え、2.22％の上昇（同プラス2.50％）、1月は3万8150.30ドルで終え、1.22％の上昇（同プラス1.31％）でした。年初来の第1四半期では5.62％の上昇（同6.14％）、過去1年のリターンは19.63％の上昇（同プラス22.18％）、2023年は13.70％の上昇（同プラス18.18％）、2022年は8.78％の下落（同マイナス6.86％）でした。

　　⇒Ｓ＆Ｐ500指数の時価総額は、3月に1兆2900億ドル増加して（1月は2兆1050億ドル増加）43兆9660億ドルとなりました。2023年は7兆9060億ドルの増加、2022年は8兆2240億ドルの減少でした。

　○3月の日中ボラティリティ（日中の値幅を安値で除して算出）は、0.73％と2月の0.74％から低下し、年初来では0.75％となっています。なお、2023年通年は1.04％、2022年は1.83％、2021年は0.97％、2020年は1.51％でした（長期平均は1.42％）。

　○3月の出来高は2月の前月比4％増加の後に、同5％増加し（営業日数調整後）、前年同月比では12％減少しました。2024年3月までの12ヵ月間は前年同期比5％減少しています。2023年通年では前年比1％減で、2022年通年は同6％増でした。

　○3月は1％以上変動した日数は20営業日中3日（上昇が2日、下落が1日）で、2％以上上昇した営業日はありませんでした。2月は1％以上変動した日数は20営業日中4日（上昇が3日、下落が1日）でした。年初来では、1％以上変動した日数は10日（上昇が7日、下落が3日）で、2％以上変動した日数は1日（上昇）でした。2023年通年は、1％以上変動した日数が250営業日中63日（上昇が37日、下落が26日）、2％以上変動した日数が2日（上昇が1日、下落が1日）でした。3月は20営業日中5日で日中の変動率が1％以上となり、2％以上の変動はありませんでした。対して2月は1％以上の変動が20営業日中4日で、2％以上の変動はありませんでした。年初来では、13日で日中の変動率が1％以上となり、2％以上の変動はありませんでした。2023年通年では1％以上の変動が113日、2％以上の変動が13日で、3％以上の変動はありませんでした（直近で3％以上の変動があったのは2022年11月30日）。2022年は1％以上の変動が218日、2％以上の変動が89日、3％以上の変動が20日でした（4％以上の変動が4日、5％以上の変動が1日）。

　過去の実績を見ると、3月は61.5％の確率で上昇し、上昇した月の平均上昇率は3.35％、下落した月の平均下落率は3.85％、全体の平均騰落率は0.59％の上昇となっています。2024年3月のＳ＆Ｐ500指数は3.10％の上昇でした。

　4月は64.6％の確率で上昇し、上昇した月の平均上昇率は4.30％、下落した月の平均下落率は3.97％、全体の平均騰落率は1.17％の下落（7月の1.70％下落に次ぐ）となっています。

　今後の米連邦公開市場委員会（FOMC）のスケジュールは、2024年は4月30日-5月1日、6月11日-12日、7月30日-31日、9月17日-18日、11月6日-7日、12月17日-18日となっています。

主なポイント

　○3月も市場は上昇を続け、値上がり銘柄の裾野が広がる一方で、マグニフィセント・セブンに代わってギャング・オブ・フォーが市場を牽引しました。Ｓ＆Ｐ500指数は終値での最高値を8回更新し、5100と5200の節目を一気に突破しました。マグニフィセント・セブンは依然として年初来上昇率の約37％に寄与していますが、その中の小集団であるギャング・オブ・フォー（エヌビディア、マイクロソフト、メタ・プラットフォームズ、アマゾン・ドット・コム）がＳ＆Ｐ500指数の年初来上昇率の47％に寄与しています。

　これは、残りの3銘柄が遅れを取っていることを意味し、中でもテスラは年初来で29.3％下落と、Ｓ＆Ｐ500指数構成銘柄の中で最低のパフォーマンスとなっています。年初来パフォーマンスが2番目に低いのはボーイング（マグニフィセント・セブンではありません）で、26.0％下落しています。明るい話として、マグニフィセント・セブンを除く残りの493銘柄も年初来で6.4％上昇し、第1四半期の高パフォーマンスにつながりました（1928年以降の第1四半期の平均リターンは1.55％）。

　○3月の主なデータ

　　⇒3月の株式市場は上昇と最高値の更新が続き（3.10％上昇）、Ｓ＆Ｐ500指数は5100、5200の節目を突破して、過去最高値を8回更新しました。年初来の最高値更新回数は22回に達しており、このまま進んで1995年の77回を上回ることになれば、1年間の最高値更新回数が過去最高となります（先走り過ぎた発言ですね）。

　Ｓ＆Ｐ500指数は5ヵ月連続の上昇となりました（2月は5.17％、1月は1.59％上昇、2023年12月は4.42％上昇、11月は8.92％上昇。5ヵ月累計では25.29％上昇しました）。10月以前の3ヵ月間は連続で下落し（10月は2.20％下落、9月は4.87％下落、8月は1.77％下落して、3ヵ月累計では8.61％下落）、それ以前は5ヵ月連続で上昇していました（累計で15.59％上昇）。3月は20営業日のうち10営業日で上昇し（2月は20営業日のうち13営業日）、11セクターすべてが上昇しました（2月も11セクターすべてが上昇）。

　また、値上がり銘柄数がさらに増加し、値下がり銘柄数を大きく上回りました（3月は値上がり銘柄数が402銘柄、値下がり銘柄数は100銘柄。2月は値上がり銘柄数が351銘柄、値下がり銘柄数が151銘柄でした）。3月の出来高は前月比6％増、前年同月比では12％減となりました。

　　　→3月は2月と同様に11セクターすべてが上昇しました。3月のパフォーマンスが最高となったのはエネルギーで、10.43％上昇しました（年初来では12.69％上昇、2021年末比では70.61％上昇）。パフォーマンスが最低だったのは一般消費財で、0.01％の上昇でした（同6.81％上昇、同1.20％上昇）。

　　⇒Ｓ＆Ｐ500指数は3月に3.10％上昇して、5254.35で月を終えました（配当込みのトータルリターンはプラス3.22％）。2月は5096.27で月を終え、5.17％上昇しました（同プラス5.34％）。1月は4845.65で月を終え、1.59％上昇しました（同プラス1.68％）。年初来の第1四半期では10.16％上昇（同プラス10.56％）、過去1年では27.86％上昇しました（同プラス29.88％）。2023年通年は24.23％の上昇（同プラス26.29％）、2022年は19.44％の下落でした（同マイナス18.11％）。

　　　→2024年3月にＳ＆Ｐ500指数は終値での過去最高値を8回更新しました（終値での最高値は5264.85）。また、年初来での最高値更新回数は22回となりました。なお、2023年の最高値更新回数は0回、2022年は1回、2021年は70回でした（過去最高は1995年の77回）。

　　　→コロナ危機前の2020年2月19日の高値からは55.17％の上昇（同プラス65.80％）となっています。

　○米国10年国債利回りは2月末の4.26％から4.21％に低下して月を終えました（2023年末は3.88％、2022年末は3.88％、2021年末は1.51％、2020年末は0.92％、2019年末は1.92％、2018年末は2.69％、2017年末は2.41％）。30年国債利回りは2月末の4.39％から4.35％に低下して取引を終えました（同4.04％、同3.97％、同1.91％、同1.65％、同2.30％、同3.02％、同3.05％）。

　○英ポンドは2月末の1ポンド＝1.2625ドルから1.2622ドルに下落し（同1.2742ドル、同1.2099ドル、同1.3525ドル、同1.3673ドル、同1.3253ドル、同1.2754ドル、同1.3498ドル）、ユーロは2月末の1ユーロ＝1.0807ドルから1.0789ドルに下落しました（同1.0838ドル、同1.0703ドル、同1.1379ドル、同1.2182ドル、同1.1172ドル、同1.1461ドル、同1.2000ドル）。円は2月末の1ドル＝149.95円から151.40円に下落し（同141.02円、同132.21円、同115.08円、同103.24円、同108.76円、同109.58円、同112.68円）、人民元は2月末の1ドル＝7.2271元から7.2277元に下落しました（同7.1132元、同6.9683元、同6.3599元、同6.6994元、同6.9633元、同6.8785元、同6.5030元）。

　○3月末の原油価格は6.0％上昇し、1月末の1バレル＝78.31ドルから同83.02ドルとなりました（2023年末は同71.31ドル、2022年末は同80.45ドル）。米国のガソリン価格（EIAによる全等級）は3月に8.1％上昇しました（現在1ガロン＝3.639ドル、2月末は3.365ドル、2023年末は同3.238ドル、2022年末は同3.203ドル、2021年末は同3.375ドル）。2020年末から原油価格は71.5％上昇し（2020年末は1バレル＝48.42ドル）、ガソリン価格は56.2％上昇しました（2020年末は1ガロン＝2.330ドル）。

　　⇒2024年2月時点のEIAの報告によると、ガソリン価格の内訳は、57％が原油、13％が販売・マーケティング費、14％が精製コスト、16％が税金となっています。

　○金価格は2月末の1トロイオンス＝2052.20ドルから上昇し2241.00ドルで3月の取引を終えました（2023年末は2073.60ドル、2022年末は1829.80ドル、2021年末は1901.60ドル、2020年末は1520.00ドル、2019年末は1284.70ドル、2018年末は1305.00ドル）。

　○ＶＩＸ恐怖指数は2月末の12.40から13.00に上昇して3月を終えました。月中の最高は16.04、最低は12.40でした（2022年末は21.67、2021年末は17.22、2020年末は22.75、2019年末は13.78、2018年末は16.12）。

　　⇒同指数の2023年の最高は30.81、最低は11.81でした。

　　⇒同指数の2022年の最高は38.89、最低は16.34でした。

　　⇒同指数の2021年の最高は37.51、最低は14.10でした。

　　⇒同指数の2020年の最高は85.47、最低は11.75でした。

　○Ｓ＆Ｐ500指数に対する市場関係者の1年後の目標値は4ヵ月連続で上昇し、現在値から7.6％上昇の5655となっています（2月時点では9.5％上昇の5582、1月時点では5280）。それ以前は、（9カ月連続の低下から）11カ月連続の上昇を経て、2023年11月まで2ヵ月連続で低下していました。

　ダウ平均の目標株価も3ヵ月連続の上昇から2ヵ月連続の低下を経て、3月は4ヵ月連続での上昇となり、現在値から7.1％上昇の4万2619ドルとなっています（2月時点では8.5％上昇の4万2300ドル、1月時点では4万0955ドル）。

銀行業界

　○米地銀ニューヨーク・コミュニティ・バンコープ（資産1150億ドル）は、ムニューシン元財務長官が率いる投資グループを引受先として、普通株と普通株に転換可能な優先株を通じて10億ドル超の増資を行うことを発表しました。

※＜後編＞へ続く