■【来週の見通し】 堅調か。日経平均は8月に底練りが進み、今週大きく切り返したことから、いったん底を打ったとの見方が強まると考える。決算発表がいくつか出てくるほか、10日（日本時間11日早朝）に開かれる米アップルのイベントでは新作がお披露目されると見られており、12日からは東京ゲームショウが開催される。11日には内閣改造、12日はECB理事会があり、日米中で経済指標の発表も多く、相場の刺激材料には事欠かない。これらに一喜一憂とはなるだろうが、地合いの改善を受けてポジティブな材料により強い反応を示すと予想する。翌週にはFOMCを控えており、東京市場はその前に三連休があることから、折にふれて上値は抑えられそう。ただし、日経平均は今週21000円を明確に上回ったことから、来週は同水準をサポートにしっかりとした動きが続くと考える。
（Traders webより抜粋）
■来週の東京株式市場は高値もみあいとなりそうだ。米中両国が通商協議の開催で合意したことで、投資家心理が好転している。外部環境が落ち着いた状況が続けば、底堅さが意識される中、戻り売りをこなしながら緩やかに上値を伸ばす可能性がある。１３日のメジャーＳＱ（特別清算指数）算出日を前に海外投機筋の先物売買で値が振れやすくなる可能性や、トランプ米大統領のツイッターでの不規則発言によるリスクオフの再来には引き続き注意が必要だ。
日経平均の予想レンジは２万０７００─２万１６００円。
（ロイターより抜粋）
■企業業績を圧迫している米中貿易摩擦をめぐっては、今後もトランプ米大統領の言動が見極めにくい。しかし、FOMCで想定される追加利下げや、それに先立つ12日のECB(欧州中央銀行)理事会での緩和パッケージ投入、さらには18、19日の日銀金融政策決定会合も相まって、投機筋も売りでの勝負に動きにくい状況がしばらく続きそうだ。
日経平均は、8月以降の2万100円台～2万700円台のボックス圏を前週に上放れしたことで、今度はその上限が下値支持線の目安になる。また、一目均衡表の雲上限は、6日の2万1482円をピークに今週半ば以降は2万1000円を下回るレベルで安定する。順調に雲を抜ければ、このラインもサポートとして期待される。
一方、2万1500円より上は累積出来高が多く、相当な戻り売りが控えていると考えられる。7月にもみ合った水準に相当し、上抜くにはこれまで以上の好材料が必要となりそうだ。今週の想定レンジは2万750～2万1750円とする。
（SBI証券より抜粋）
■センチメントが弱気に傾く中で、今回、外部環境の不安要因が改善したことにより日経平均株価は2万100〜2万700円のもち合いレンジを突破しました。そのため、積極的な買いというよりはショートカバー（売りポジションの決済）の流れが中心と考えられますが、需給状況に変化が見られるでしょう。
テクニカル面では、これまでのレンジ上限だった2万700円が下値支持線に変わり、2万1000円を固めつつ2万700〜2万1500円のレンジに移行すると思われます。
（ダイヤモンド・オンラインより抜粋）
■日本株の売買減少が続いている。東京証券取引所市場第1部の1日平均の売買高はピークを記録した2013年5月の2割前後の水準に落ち込んでいる。日銀による上場投資信託（ETF）の買い入れで株価のブレが抑えられ、短期の値ざやを狙った売買が入りにくくなっている可能性がある。足元では米中貿易摩擦の長期化や、世界的な景況感の悪化も重なって投資家心理が萎縮し、薄商いに拍車が掛かっているようだ。
東証1部の1日あたり売買高は7月、約10億4500万株と、04年7月（約10億2500万株）以来、約15年ぶりの水準に落ち込んだ。8月は11億4200万株とやや持ち直したものの、9月（6日まで）は10億800万株と再び売買が低迷している。
13年5月の1日あたり売買高は46億6500万株強に達した。その前月に日銀が「異次元緩和」に踏み出し、外国人投資家などの買いが膨らんだ一方、売り方も買い戻しを余儀なくされたためだ。
当時の日経平均株価は1万3000～1万5000円台にとどまっていた。足元で日経平均は2万1000円台を回復してきたが、それでも売買代金は落ち込んでいる。9月（同）の1日あたり売買代金は1兆7700億円強と13年5月（3兆6000億円強）の半分程度でしかない。
日銀によるETF買いの副作用を指摘する声がある。株安局面では日銀のETF買いが入るため、日本株は狭い範囲を行き来するレンジ相場が続いている。この結果、「短期の値幅取りを狙う海外勢などの日本株への関心がますます薄れてきている」（三菱UFJモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘氏）。米中摩擦に収束の気配がみえず、中長期の投資家も身動きはとりにくい。
売買の厚みがないと大きなショックが加わった際、株安に歯止めがかかりにくくなる。日本株は脆弱性を増している可能性がある。
（日経電子版より抜粋）
