暑い日だった。
昨日はウナギにした。東急ストア
中国と米国の貿易戦争、日本は関係ないのに下げる。
上下動がすごく激しい。
こういう時は休むも相場。
明日、名古屋へ帰るけど、
またあの暑さが待っている。
中国、貿易戦争巡る米国の脅しに準備万全＝商務省
7:42pm JST
［北京 ２日 ロイター］ - 中国商務省は２日、貿易戦争をエスカレートさせようとする米国の脅しに準備は万全だとし、国の威厳と人民の利益を守るため反撃せざるを得なくなるだろうと表明した。
UPDATE 2-アジア株式市場サマリー（2日）
7:41pm JST
(内容を追加しました)
［２日 ロイター］ -
終値 前日比 ％ 始値 高値 安値 コード
中国 上海総合指数 2768.0239 - 56.5098 - 2.00 2815.3438 2815.3438 2726.4825
前営業日終値 2824.5337
中国 ＣＳＩ３００指数 3369.688 -77.700 -2.25 3434.352 3434.352 3322.096
独ＢＭＷ、今年の中国販売は5─10％増見込む 関税導入でも
7:34pm JST
［フランクフルト ２日 ロイター］ - 独高級自動車メーカーのＢＭＷ幹部は２日、中国市場について、７月から輸入米国車に４０％の関税が導入されたものの、今年の販売は５─１０％増加するとの見通しを示した。
〔アングル〕ゆうちょ限度額の緩和、結論は秋以降か 野田総務相交代待ちの声
7:19pm JST
［東京 ２日 ロイター］ - ゆうちょ銀行の預入限度額の緩和を巡る議論について、決着が今年秋以降にずれ込む公算が大きくなってきた。郵政民営化委員会と金融庁の見解対立が続いていたところに、限度額緩和に積極的な野田聖子総務相のスキャンダルが浮上。自民党総裁選後の内閣改造で総務相が交代するか見極めるまで、結論に至るのは難しいとの見方が強まっている。
米国は通商問題で理にかなった行動を、恐喝通用せず＝中国外務省
7:11pm JST
［北京 ２日 ロイター］ - トランプ米政権が１日、２０００億ドル相当の中国製品に課す関税について、税率を当初発表の１０％から２５％に引き上げることを提案していると明らかにしたことを巡って、中国外務省の耿爽・報道官は２日、理にかなった行動をとるよう米国に要請した。定例記者会見で述べた。
ロンドン証取、合意なき離脱に備えた対応策発動 上期決算は増収増益
6:57pm JST
［２日 ロイター］ - ロンドン証券取引所（ＬＳＥ）グループは２日、英国が来年３月に移行期間に関する合意なしに欧州連合（ＥＵ）を離脱した場合に備えた緊急対応計画の発動を確認した。
中国、債務株式化促進へ銀行のリスクウエート引き下げ＝関係筋
6:50pm JST
［北京 ２日 ロイター］ - 中国銀行保険監督管理委員会（ＣＢＩＲＣ）は、商業銀行に企業債務問題の解決加速を促すため、債務の株式化（デット・エクイティ・スワップ）に関するリスクウエートの要件を引き下げた。事情に詳しい関係者３人が２日明らかにした。
7月の英建設業ＰＭＩは14カ月ぶり高水準、予想外の上昇
6:45pm JST
［ロンドン ２日 ロイター］ - ＩＨＳマークイット／ＣＩＰＳが２日発表した７月の英建設業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）は５５．８で、６月の５３．１から上昇し、２０１７年５月以来１４カ月ぶりの高水準となった。ロイターの調査では、エコノミストは５２．８への小幅低下を予想していた（予想中央値）。
UPDATE 1-ユーロ圏ＰＰＩ、6月は前月比＋0.4％ エネルギー主導で上昇
6:42pm JST
［ブリュッセル ２日 ロイター］ - 欧州連合（ＥＵ）統計局が２日発表した６月のユーロ圏生産者物価指数（ＰＰＩ）は前月比０．４％上昇した。予想は０．３％上昇だった。
UPDATE 1-中国の個人消費、低調な所得の伸びと住宅販売に圧迫される＝発改委
6:30pm JST
［北京 ２日 ロイター］ - 中国国家発展改革委員会（発改委）の幹部は２日、所得の伸び鈍化と低調な住宅販売が国内個人消費の伸びを抑えているとの見解を示した。ただ、さまざまな季節要因が弱まる中、消費は再び上向く見込みだとした。
トップニュース
アサヒ、18年1―6月期は30％営業増益 国際事業がけん引 6:31pm JST
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コラム：テスラの見通しは「気休め」か 6:09pm JST
東証1部 出来高
会社名
現値
前比%
出来高
株式会社みずほフィナンシャルグループ
199.80
+0.00
193,142,200
ティアック株式会社
40.00
+0.00
76,955,000
株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ
702.50
-0.50
69,172,600
東京電力ホールディングス株式会社
555.00
+2.02
26,614,300
野村ホールディングス株式会社
525.60
-1.39
19,368,500
株式会社ジャパンディスプレイ
150.00
+2.74
14,984,400
株式会社東芝
343.00
-0.87
6,845,000
日本郵船株式会社
2,145.00
-1.56
2,090,700
株式会社商船三井
2,862.00
-2.82
1,230,400
株式会社キムラタン
36.00
+0.00
123,60
