昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった(DJIA -21.50 @20,881.48, NASDAQ +14.06 @5,875.78)。ドル円為替レートは114円台後半での推移。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証1部では、上昇銘柄数が899に対して、下落銘柄数は945となった。騰落レシオは127.43%。東証1部の売買代金は1兆7814億円。
TOPIX -3 @1,575
日経平均 -24円 @19,610円
TOPIXも日経平均も小幅反落した。3月13日まで日経平均は連日で昨年来高値を更新していたこともあり、目先の利益を確定する目的の売りが優勢だったが、前日まで上昇していた割には下げ幅は小さかった。FOMCやオランダの総選挙など間近に控える重要イベントを見極めたいとの雰囲気から様子見が主流だった。
現在時点では、17年度の企業業績は経常利益が16年度比13~16%増える見込みである。円安を背景に機械や精密などの輸出関連が増益となるほか、資源価格の上昇で商社や鉄鋼、海運も収益の回復が期待できると見られている。
しかし、現時点での理論的な将来展開とその後の実際の展開は殆どの場合、一致せず大きく乖離する。それは現時点の予測には入っていない要素が次々と将来湧き起ってきて、それがさらに将来の予想を常に変えて行くからである。情報だけに頼って売買すると、当たり外れ、或は勝ち負けが五分五分となるのはこのためである。その動かぬ証拠がアクティブ運用型の投資信託の運用成績である。ほとんどのアクティブ運用は日経平均などの指数連動型のパッシブ運用に負けている。世界中から選りすぐりの秀才を集めて、最強最新の情報技術を駆使しているのにである。
個人投資家にとって、最低限の情報分析(=相場の見方)は必要だが、それよりも重要なことは相場のやり方、つまり、建玉操作技術である。言い換えれば、「相場は技術」である。将来の相場がどうなるかは誰にも正確には分からない。しかし、確実にわかっていることがある。それは、「上がるか」、「下がるか」、「保ち合い」かのどれかになるということである。現在の見通しとその後の現実は必ず乖離してくる。不利な乖離をリアルタイムで補正しつつ有利な乖離には乗り続ける技が建玉操作という相場技術である。どのようにシナリオが変化していくかは事前には分からないが、それぞれのシナリオに応じて不利な乖離を補正しつつ、有利な乖離にはそのまま乗り続ける建玉法で売買すれば良いだけのことである。このように、「相場の見方」と「相場のやり方」を矛盾なく統合した相場技術の体系が「売買ルール」となる。当然、売買ルールの期待値はプラスでなければ意味がない。単なる勝ち負けの勝率よりも期待値がはるかに重要である。
33業種中18業種が下げた。下落率トップ5は、不動産(1位)、鉄鋼(2位)、サービス業(3位)、海運(4位)、陸運(5位)だった。
TOPIX -3 @1,575
日経平均 -24円 @19,610円
TOPIXも日経平均も小幅反落した。3月13日まで日経平均は連日で昨年来高値を更新していたこともあり、目先の利益を確定する目的の売りが優勢だったが、前日まで上昇していた割には下げ幅は小さかった。FOMCやオランダの総選挙など間近に控える重要イベントを見極めたいとの雰囲気から様子見が主流だった。
現在時点では、17年度の企業業績は経常利益が16年度比13~16%増える見込みである。円安を背景に機械や精密などの輸出関連が増益となるほか、資源価格の上昇で商社や鉄鋼、海運も収益の回復が期待できると見られている。
しかし、現時点での理論的な将来展開とその後の実際の展開は殆どの場合、一致せず大きく乖離する。それは現時点の予測には入っていない要素が次々と将来湧き起ってきて、それがさらに将来の予想を常に変えて行くからである。情報だけに頼って売買すると、当たり外れ、或は勝ち負けが五分五分となるのはこのためである。その動かぬ証拠がアクティブ運用型の投資信託の運用成績である。ほとんどのアクティブ運用は日経平均などの指数連動型のパッシブ運用に負けている。世界中から選りすぐりの秀才を集めて、最強最新の情報技術を駆使しているのにである。
個人投資家にとって、最低限の情報分析(=相場の見方)は必要だが、それよりも重要なことは相場のやり方、つまり、建玉操作技術である。言い換えれば、「相場は技術」である。将来の相場がどうなるかは誰にも正確には分からない。しかし、確実にわかっていることがある。それは、「上がるか」、「下がるか」、「保ち合い」かのどれかになるということである。現在の見通しとその後の現実は必ず乖離してくる。不利な乖離をリアルタイムで補正しつつ有利な乖離には乗り続ける技が建玉操作という相場技術である。どのようにシナリオが変化していくかは事前には分からないが、それぞれのシナリオに応じて不利な乖離を補正しつつ、有利な乖離にはそのまま乗り続ける建玉法で売買すれば良いだけのことである。このように、「相場の見方」と「相場のやり方」を矛盾なく統合した相場技術の体系が「売買ルール」となる。当然、売買ルールの期待値はプラスでなければ意味がない。単なる勝ち負けの勝率よりも期待値がはるかに重要である。
33業種中18業種が下げた。下落率トップ5は、不動産(1位)、鉄鋼(2位)、サービス業(3位)、海運(4位)、陸運(5位)だった。