窓際リーマンさんのブログ
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現代に蘇るシルクロード(絹の道)
1、アジアインフラ投資銀行(AIIB)と新シルクロード構想について
・中国が設立を目指すAIIBの目的は陸と海の「シルクロード経済圏」構想に向けた中央アジアを経由し中東に至る鉄道・道路建設、湾口の整備だと言われる。
シルクロード(絹の道)・・・(^-^;)?昔の日本史で習った覚えがありますが復習。
~Wikipediaより~
・・・現在の日本でこの言葉が使われるときは、特にローマ帝国と秦・漢帝国、あるいは大唐帝国の時代の東西交易が念頭に置かれることが多いが、広くは近代(大航海時代)以前のユーラシア世界の全域にわたって行われた国際交易を指し、南北の交易路や海上の交易路をも含める。つまり、北方の「草原の道(ステップロード)」から南方の「海の道(シーロード)」までを含めて「シルクロード」と呼ばれるようになっているわけである・・・
日本の奈良の正倉院には中国製やペルシア製の宝物がたくさんあるのは絹の道のおかげだったりする。遣唐使に随行して8世紀にペルシア人(イラン付近に住んでいた人達)が日本に来朝した記録も残っていたりする・・・(・o・)!
地図でかつてのシルクロードと現在のシルクロードの「草原の道(ステップロード)」と「海の道(シーロード)」を比べてみるとなるほど、、、と納得できる。かつてのシルクロードを参考にするならトルコやウクライナを経由することになると思います。(イラクは治安が乱れているのと米軍のこともあり難しそうです。修正:トルコは拒否したとのこと。)もっとも中国とウクライナの接近はロシアにとってあまり好ましくないのかクリミア併合で横やりを入れられてしまっています。そういえばウクライナは中国に空母を売却していますね。(詐欺的に違う目的で売らされた部分もあるらしいですが)
このへんの事情はあまり、日本のニュースで報じられませんが何か意図があるんでしょうか?
個人的に中国がかつてのモンゴル帝国みたいにならないといいと思う・・・(~_~;)
遣隋使の時のように日本が朝貢せずに繁栄を享受できる平和的なものになることに期待したい。
(かつての日本は地理的な条件(海に囲まれて攻め込まれにくい)や隋と高句麗の交戦状態であることを利用し朝貢せずに対等の関係を手紙で伝えた。時の皇帝、隋の煬帝の逆鱗に触れましたが関係を結ぶことができた。現在なら日米同盟と太平洋への出口にいる立場を活かすことになるではないか?)
2、中国とウクライナの関係、クリミア併合の裏側について
・テレビのニュースでは欧米との関係ばかりであまり報じられていません。調べてみると結構、知らなかったことがいっぱい・・・(・.・)!
「クリミア併合」の裏側:「中国」「ウクライナ」の接近を恐れたロシア
・要点・
①新シルクロード構想では太平洋からバルト海に至る陸路の物流大動脈の整備、中国製品の欧州市場進出の為の中央アジアから南コーカサスを経て欧州に向かう輸送回廊、陸路の物流整備が考えられていた。(2013年9月カザフスタンのナザルバエフ大学において習近平氏の演説より)
中国はウクライナのクリミアを新シルクロード構想のハブ(拠点)と考えていた。
②中国はウクライナ企業と組んで、100億ドルのクリミア大改造を計画していた。30億ドルでセヴァストポリ北方にあるサキ付近に深さ25メートルの大型港を建設。同港をハブとして鉄道網を整備し、西欧や北欧を結ぶ計画だった。他の70億ドルで石油精製施設や空港、液化天然ガス(LNG)工場も計画。ロシア海軍黒海艦隊本拠地のセヴァストポリ港の「漁港再建」も含まれていた。(ほぼ原文ママ)
③ウクライナ・中国関係は近年急拡大。ウクライナの貿易相手国1位はロシア、2位が中国だった。中国企業はウクライナの東部で200万ヘクタールの農地を50年間(・.・)!租借する交渉を進めていた。
④2013年12月にウクライナのヤヌコビッチ大統領(親露派)と習主席(当時)の間で中国・ウクライナ友好協力条約が結ばれてたがその中に中国がウクライナに対し、相応の安全保障を提供するといった一節があった。
総合的に考えてロシアからすると中国は面白くない行動を取っていたと思う・・・(~_~;)
3、現在のアジアインフラ投資銀行についてのニュース
韓国政府、中国主導AIIB加入を前向き検討…「月末まで決定」・・・これに先立ち5日、6日に中国財務省傘下のAIIB設立事務局が主催した説明会には、米国と日本はもちろん、これまで全く関心を見せていなかったロシアまで計35カ国の代表が参加した。
中国主導のアジアインフラ投資銀、独仏伊も参加へ 米に痛手
・・・今回の参加表明の背景には、欧州連合(EU)と米国の自由貿易協定(FTA)交渉が難航しているほか、新興国の発言力向上を目指す国際通貨基金(IMF)改革が米議会によって阻止されていることに欧州やアジア諸国の政府が不満を抱いていることがある。
引き続きアジアインフラ投資銀行に注目していきたい。
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