2日の東京市場は大幅反発。
米株高や中国の5月製造業PMIが5ヵ月ぶりの
高水準となったことなどを背景に、寄り付き
から買い優勢で推移した。
その後も先物主導で上げ幅を拡大し、裁定
取引に絡んだ値がさ株の上昇などが他の銘柄にも波及。
後場一段高となり、日経平均は心理的節目である
15000円に迫る場面も。
売買代金上位はソフトバンク、ミクシィ、
トヨタ、日本通信、第一生命など。
業種別では33業種すべてが上昇しており、
特に不動産、非鉄金属、精密機器、倉庫・運輸、
機械などの上げが目立つ。
東証１部の出来高は２０億３７５１万株で、
同売買代金は１兆８８０１億円。
騰落銘柄数は値上がり１５４５銘柄、
値下がり１８６銘柄、変わらず７８銘柄。
政府が少額投資非課税制度の非課税枠の拡大
を検討すると伝わったほか、6月中にも発表を
控えている成長戦略への期待感が引き続き
高くしばらくは堅調な展開続くと見られ
目先1万5000円回復もありそうとの話。
