地球猛獣群さんのブログ
日経平均は最高値まで反転するのか①（※原則毎日再掲載）
日本のどこかへ失踪していた猛獣さんバウ。２０１４年のニ―サん開始で大量の個人投資家さんがたが、日本が今後復活するために現状８％の株式への攻勢比率を、米國に次ぎ世界で２番目に多い約１６００兆円もの個人資産のうちから、どれだけたちまち大傾斜させてくれるかが、とりも直さず、猛獣のおまんまにも直結して繋がるので、大車輪で？この日記を仕上げたバウ。
しかし、一匹のチカラでは流石に時間がかかり過ぎ、またこれ以上の精度を上げようにも、別の最優先事項をただちに実行しないとスミカを追い出されてしまうので、この日記以上の調査探求は打ち切るバウね。猛獣が崇拝する【自助協力】の精神の実践にも、もはや限界があるバウな・・・
できれば、日本人の全員がこの日記の目撃者たらんことを願い、みんかぶさんや他のみんかぶユーザーから苦情が来ない限り、原則毎日あつかましくもこの日記を同内容で再掲載する予定。
まずは、日本が世界の金融の中心（現にバブル期の日本株の世界市場における売買シェアは２割近くあった実績あり）のとなるためには、ダウとかゐう守るに易く上げるに易いたつた３０の銘柄で構成される指数をカネで動かして都合良く世界の金融市場の半分を牛耳る米穀並み（個人の株資産の比率は日本の４倍の３２％）以上にする必要が有り、
そのためには、みなさんの虎の子（個人杞憂資産の比率５４％を占める現預金）の戰車隊をニ―サんをば頼みに株式戰線に投入してくれるかが、今後日本が、（みなさんの老後のオマンマを株に２０兆超も突っ込んでいる年金運用失敗により）貧乏じんさんばあさんだらけの沿岸警備隊がいて国外に逃げれない北朝鮮～ジンバブエを凌駕する超荒廃大國に落ちぶれるかの天下分け目の関ヶ原となる。
本当にこれが最後のチャンスなので、順調に続々と参集してきているニ―サんの口座開設予約数の束が、実は、勢い余って参戰したけれども、お金は空弁当のひやかしで戰力外でした～oｒｚということがないように、３年間お金を家に入れないで中之島図書館缶詰め修行をした是川銀蔵氏を見習って、適当に？図書館缶詰修行を敢行していた猛獣が血のにじむ思いで懇切丁寧に株の魅力について開設するバウ。
市場も、個人闘獅家の皆さま方が、どれほどの量の実弾で証券市場にカチ込んでくるか分からないので１３年５月以降、日和見の小早川ばうねぇ～～～、ばう、ばう。
（株式分布状況調査によると、主な投資主体別の株式保有比率で個人闘獅家は、（（たった１株だけで株主総会に乱入し、善玉・悪玉に分かれて上場企業を食いものいする総会屋さんを追い出すため、単元株制度が導入され株が小額では買いずらくなった））バブル前以降より、いくら株主優待で釣っても ２０％前後 でずっと横ばい。
ちなみにライブドアショック後、個人投資家の大半が集う新興市場が壊滅して、東証マザーズ指数の前代未聞の９０％超もの世界金融大恐慌の米國株や、それ以上に当時暴落した英國株の下落を上回る空前の値下がりに加え、JASDAQ指数も値下がり率約７３％強の暴落を演じ、せっかくネット證券さんが貯蓄から投資へと呼び込んだ個人投機家が消えていくことになるその直前、つまり、新興市場真っ盛りの２００５年１２月でさえ、内閣府が実施した「金融商品・サービスに関する特別世論調査」によると、「株式投資を今後行いたい（現在行っている人も含む）」という人が２１、９％（０２年同調査比でほぼ倍増）にとどまったことなどから、本気で個人が参入してくるか市場は慎重。
ただし、総会屋さんが絶滅危惧種となった昨今、株式を１００分割、２００分割、３００分割など細分化して飼いやすくするなど上場企業側は、ニ―サんにより参入が見込まれる零細も含めた満20歳～概ね７０～８０歳までの個人闘獅家さんたち全國民どんと来い！お受け入れ態勢を整えるなど本気。）
しかし、いままで様子見をしていた猛獣同様の慎重派の方々は有る意味この日記を見て得かも分からないバウ。猛獣の膨大な機会損失と引き換えにして膨大な時間を節約できるバウからねぇ・・・
【１】そもそも、なぜ、日経平均株価が１９８９年１２月（平成）を境に上がらなくなったのか？
⇒郊外にも家が買えない！怖いお兄さんたちが立ち退けと脅かしに来て困っている！物価が高い！人手不足で人件費が上がり経営が圧迫され苦しい！などと嬉しい悲鳴を上げまくって、バブル退治と称する経済破壊を平成の鬼平らしい？三重野さんやら、國にさせてしまひ、自爆した國民・企業のせい。
・・・・ではなく。
①金融機関による不動産融資に対する総量規制の本格化に伴った地価暴落を受けた金融資産崩壊ドミノ開始
②従来の有価証券取引税および取引所税にあきたらず、原則非課税（※注）だつた株式譲渡益重税が課税化開始したことが敏感過ぎる証券市場には致命傷となり、証券離れが急加速
（余談：１９９０年３月末当時、上場企業保有株式の含み益総額が１位＝２兆５０００億円弱 だつた旧松下電器産業さんからは、そんなものは無しョナル！もとい、今じゃ、パァーなソニックだよ！新指数銘柄にもハズレたしｗと怨嗟のお声が聞こえてきそうですバウ・・・）
↓（参考）証券税制の歴史
※http://kabu.muimi.com/k/kdata/tax/
※ http://www.mof.go.jp/tax_policy/summary/financial_securities/kabu02.htm
③消費税の導入でそれまで善とされてきた日本の大量消費文化が悪（消費抑制文化）に変貌したため
（但し、導入当初は、引き換えに売上税・物品税撤廃があつたためさほど影響なし。５％に増税後、特に３％分は企業努力により吸収して遮二無二成長を遂げ続けていた小売・卸売の多くがカバー不能に）
④事前にはじまつたばかりの日経平均先物などをつかつた害資熊などによる金融テロ？が横行したため
例↓有名なこの方のが詳しい。まあ、こんにちでは、日本株ベア（熊）ファンドは珍しくないですが
⑤元号が昭和から平成にかわつたので縁起担ぎの闘獅家の方々が画数を嫌って投売り（一部無力説）
etc.
【２】３８９１５円以降、なぜ日経平均株価は最高値を更新していないのか？
⇒日経平均２２５採用銘柄をみんながそんなに飼っていないから、また、そもそもネット證券をよく利用する（ネットに蒔かれている、ただより高いものはないタダ情報のワナにかかりやすい）個人はお祭り銘柄の多い新興（８割個人）好きで、つまらないオールドエコノミー銘柄の宝庫は飽きられているから・・・
ではなく、
①戰後、日本を世界第二位まで押し上げたほどの燦然と輝く実績を誇る自由民主党の５５年体制が初崩壊（細川聯立内閣発足）するなどの政局ねじれによる経済対策の遅れ、遅きに失した不発の聯続など
②證券不況（昭和４０年頃）の時は、昭和３０年代まで日本一の證券会社だつた山一證券が死に体となったため日銀特融で助けて事なきを得たが、今回の場合、證券の赤信号の一番手が準大手の三洋證券（ファミコンで本チャンの株式投資が出来るようにしたり、巨大なディ―リングルームを作ったりした積極経営で有名）であつたため、さほど問題なからふとタカをくくっていて無策でいたことが※蟻の一穴金融爆砕に拍車をかける結果となったあおり。リーマンブラザーズもしかりだが、たかだか證券会社と思っていると危険だという教訓ばう。証券会社さんは粗末にしたらアカン、さもないと後が大変バウ。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%89%E6%B4%8B%E8%A8%BC%E5%88%B8
③日本株でさんざんな目に遭い、つい数年前まで法人税すら納められない状態だつた機関投資家の主砲
である銀行さんや、バブル時代の高利回り商品の逆ザヤ支払い地獄で身動きの取れない元来、日本株カイ！カイ！軍団の生保（早晩、逆ザヤ商品満期ラッシュで身軽になり復活するらしい）等国内金融機関が日本株投資に消極的な姿勢だつたため
↓バブル崩壊以降の銀行の惨状、これでは株どころの話じゃなかつた。
④野菜のカブを持って「株、上がれぇ～～～」などと株価を気にかける宰相はいたものの、政治家さんがた特有の１度決めたらなかなか変えられない病のせいで、一度はじめた株式譲渡益重税を非課税に戻すだけで株価も戻る簡単過ぎる事さえ実行できず、渋々、スウェーデンで撤廃後株の売買が活気を取り戻した例に鑑みて有価証券取引税および取引所税廃止を行った。
しかしながら、市場が切望して待ち望んでいたのは、あくまでも株式譲渡益重税を撤廃することによる、古き良き昭和時代の非課税状態（株価右肩上がり状態）であったため、瑞國では功を奏した有価証券取引税および取引所税撤廃は日本では不発に終わり、デイトレーダーとネット証券という日経平均長期上昇相場形成に必ずしも必要か分からない副産物を生んだだけに終わった。
その後、ようやく先生方が重い腰を上げて株式譲渡益税を１０％に引き下げた直後の２００３年日経平均は一時的反発相場入りした。市場は敏感で正直なものバウ。しかるにやはり市場が求めていたのは非課税を取り戻す！であつたため、結局行って来いとなってしまった。（通説。実情は異なる。）
⑤新世紀２０００年４月、ITバブル絶頂時日経平均株価で異変発生。世に言う三十銘柄総取替である。 これにより、日経平均は指数として信任に足るや否やという一部機能不全説が生じる。この説は、０３年～０７年の上昇相場中、東証２部指数がバブル最高値超え！、TOPIXがITバブル並みを奪還！したにもかかわらず、日経平均株価が2万円台すら奪回できず、わずかに１万８０００円強を回復するにとどまったという不可思議な現象を期に再燃し、新指数登場の原因の１つともなったといわれる。
（※２０００年にとりかえられた銘柄のうち、アメリカのIT株ギャング？というかハイテク株狂集団？によって流入したドットコム超魔術膨張投機マネーが既に２２５入りする前の段階で、まるで田舎の電燈に得体の知れないみすばらしい虫たちがウジャウジャたかるやうなかぐわしくない光景を連想するくらいに殺到して、バカ高値に祭り上げられており、それが２２５採用後はじけて、日経平均を押し下げ、日本の景気を悪化させ採用時の株価を回復できていないのでは？という嫌疑がある。その場合は、米國のIT革命が日経平均低迷の諸悪の根源の１つということですな。）
↓三十銘柄総取替で日経平均株価は大損害となったと主張する有力説（再度、有名な方のからですが・・・）
http://jcoffee.g2s.biz/datakenshou7.html
⑥上記の説が正しければ、日経平均株価は、１銘柄を入れ替えるごとに、上記の大損害の３０分の１の損害をだすことになる。現に日経平均採用銘柄の入れ替え基準が変わった２０００年以降、大量の入れ替えをすればしすぎるほど日経平均だけはふるわない。
（除外対象は、除外前の採用期間中に値下がりして指数を押し下げてから退場し、入れ替え対象は、採用期待で既に入れ替え前の時点で割高価格に上昇しており、採用後、すでに事前に上げてしまった分織り込み済みで、以降、入れ替え決定前に対して入れ替えサプライズを受け取った割高な株価はしばらく？あまり上がりずらくなる特徴が有るのでは？という懸念もある。
本当は、除外銘柄の値下がりの影響なく逆にその入れ替えサプライズ分で日経平均がカチ上げするような仕組みのほうが日本経済にとり好ましいのだが・・・倒産ということであれば即翌営業日に除外出来はするが、そういう突飛な場合を除いては、現実的にそのような抜き打ち入替えはむずかしからふ。）
[入れ替え基準の変化]
旧来は
⇒倒産、合併、統合、被買収、東証第一部上場廃止基準抵触による第二部、あるいは店頭市場落ち等でようやく交代
２０００年までの近代
⇒上記などに加え、市場流動性の採用基準の出来高の条件に達した銘柄などを交代
２０００年以降～
⇒上記などのうち、市場流動性の採用基準の出来高を取引金額の多寡に変更
[入れ替え数の推移] 全１５９社＝１００％（２０１３年１２月迄の約６４年間）
取引所再開（１９４９年）～１９８９年６月１日 ２１社 １３、２％
↑いわゆる日経（東証）平均株価右肩上がり時代
１９９０年１１月２６日～２０００年３月２８日 ２２社 １３、８％
↑４０年の入れ替え数をわずか１０年足らずで超過。そのためか？入れ替え暴落で株価半減？
２０００年４月２４日の大空襲 ３０社 １８、８％
↑新世紀 眠りをさます三十換え たった１営業日で夜も眠れず
２０００年７月３日～２０１３年１０月２日 ８６社 ５４％
↑悪影響を最小限に抑えるため、入れ替えする場合は、せめて１営業日１銘柄に制限してほしいところ。２５０営業日くらいあるばうからねぇ。１年で２５０社は替えられるバウ（新指数のハナシ）
[倒産による入れ替え数] 全８社/１５９社 ５、０３％/１００％
・・・ほとんどが受動的に入れ替えたのではなく、今世紀にバンバン入れ替えたということバウ。
昭和４６年１１月３０日 ９６０３ 大映
昭和５０年０４月０１日 ３７０１ 興人
昭和５７年１１月２５日 ７９０１ 秋木工業
昭和５９年０７月２４日 ６４５３ リッカー
昭和６０年０８月１４日 ９１１２ 三光汽船
１９９３年０７月０２日 ９６０６ にっかつ
２００１年１１月２８日 ６０１１ 新潟鐵工所
２０１０年０１月２０日 ９２０５ 日本航空
⑦これは、みなさんもう御存知の[寄与度]構成比率の高い銘柄を使つた外資とかいう金融テロリストによる日経平均株価を意図的に押し下げてボロ儲けする度重なる日経平均株価の遡上妨害
↓寄与度一覧
http://nikkei225jp.com/nikkei/
要するに、なんたらリングとか、ソフトなんちゃらとか、富士通信機製造計算制御部、第二電電やら京都セラミックといった寄与度の高い銘柄を度々都合のいいやうに売り浴びせて日経平均株価を大爆撃してくる蛮行バウ。
ところで、寄与度は見方によっては、日経平均株価最高値更新につながり得る可能性も当然あった。早い話、１９８９年１２月の２２５銘柄のうち、寄与度の上位の銘柄さんたちが、暴落の流れるプールにただ単に流されずに、フランケンシュタインかタ―ミネ―タ―並みに元気良く逆行し、メキメキ業績を上げて株価を維持前進させていさえくれていれば、他の寄与度の低い採用銘柄の大半が総崩れしたとしても、さほど、（例とひ日経平均株価はバンバン不必要なまでに頻繁な入れ替えがなされなくとも）下がらなかったといえる。
しかるに、最高値後、対面売買手数料を考慮した値上がり分や税引き配当の累積（預金金利対抗考慮せず）で８９年１２月時の各々の最高値で飼って、０３年４月及び０７年７月並びに０８年１０月かつ０９年３月の全ての月間最高値において売った場合、名目上プラスなった当時２２５採用銘柄の寄与度の合計（※上記リンク先の合計）は、わずかに８、４５％でしかなかった。これは、なんたらリング１社分にも及ばない。言い換えれば、その当時以降の寄与度の高い銘柄さんがたがいかに不甲斐無かった（市場に人気が無かった）かということである。そのため、寄与度などというものは結果的に日経平均株価を押し下げる害であって、システムというか、みなしの決まりでしかなかったといえる。
もちろん、かうゐふ点も新指数が出て来る原因のひとつとなったといえる。
etc．
