少し古い資料ですが、抜粋して添付するグラフをご覧ください。
グローバル･マーケット･ストラテジー･チーム
シニアエコノミスト岩城裕子さん特集1・2・3から。2013年4月付
図1
図1）アメリカ企業税引き後の収益と株価（ｓ＆ｐ500種）。明らかに2009年末から右肩上がり。
図2
図2）アメリカ住宅価格の推移。2012年末から上昇気配。
図3
図3）アメリカ家計における不動産評価額。2012年から回復基調。
図4
図4）アメリカ雇用、産業別回復状況。製造業・建築業等が、
エネルギー産業にシフトして回復しているいる様子がうかがえる。
図5
図５）アメリカ企業の売上見通しとその修正度合い。
大幅な見通し下方修正は２００９年にボトムを向かえその後改善が続いている。
米国FRBは上記資料を公開して、アメリカ経済の見通しを示唆しています。
素人が見ても、このグラフのように右肩に推移すれば、米国経済は回復しているし、今後も強力に世界を牽引すると思われます。
ただ、米国GDPの70％を占めると言われている個人消費が、順調に回復するのか疑問との声もある。
基本米国人の資産の多くは、住宅、株式、債権、年金の積立金であり、
上記 図2）グラフの通り不動産評価額が上昇傾向になり、含み資産が増え、しかも株価はリーマンショック時を越えて上昇しているとなれば、財布の紐も緩んでくるでしょう。
FRBのQE１・２・３のおかげと言えばそうなのだが、それだけでなく、やはり世界一強い購買力は変えようがないと思うのです。
最近ネットニュース等でも、米国の金融緩和早期縮小で株価低迷と流布されている。
時期はいつであれ、バーナンキが議長でいる間に実行されるものと、市場は織り込んでいるはずです。
過剰に危機をあおる報道にはだまされないで、仮に株式が一段下がったとしても、必ずV時に回復することを信じて、臨機応変に切り抜けたいと思います。
