冷え込んでいた相場の厚い「凍土」を打ち破る動きが台頭しつつある。
その一つが小売株。平均株価２２５種銘柄に採用されているファーストリテイリング<9983.T>など小売り７銘柄の指数は２８日まで８日続伸し、１７日の安値１２３３ポイントからの上昇率は２０％弱に達した。０７年１２月以降の下降トレンドラインを上抜けた足どりは、底値圏でさまよう平均株価やＴＯＰＩＸとは明らかに違う。酷寒ムードの谷間で、個別株には“春風”が吹き始めた。
２８日の東京株式市場は、後場に入って平均株価が一時２６９円高。「年度末特有のお化粧買い」と冷ややかな声がマーケットに流れている。しかし、売り飽き気分を背景にした自然発生的な見直し買いが流入しているのは確か。バリュー面で割安とみた国内機関投資家の下値拾いも継続している。
特に注目される小売株指数の強調は、単なるリターン・リバーサル、つまり売られ過ぎの反動高にとどまらない。史上最高益の企業から家計への所得移転という、景気盛り返しのカギを握るポイントを相場が押さえ始めた表れである。マコーミック米財務次官（国際金融担当）は２７日（現地時間）の講演で、日本経済の成長阻害要因として内需の中でも、とりわけ「個人消費の弱さ」を指摘した。
景気も株価も、マクロが変化する前に、まずもってミクロが変わり始める。小売株など消費関連株を軸にした内需景気への視点は、建設、電力設備投資など他の内需関連株を刺激するだろう。
今週（３月３１日～４月４日）のタイムテーブルでは、１日発表の日銀短観（３月調査分）が焦点。今回明らかになる０８年度計画が、市場のコンセンサスを上回るポジティブなものであれば、個別株への物色意欲が高まるのはまず間違いない。
むろん、サブプライムローン問題や、混迷が続く国内の政局は株価の足を引き続き引っ張りそうなほか、４日発表の米３月雇用統計も気掛かり材料。しかし、株価を激しく揺さぶってきた悪材料は出そろった。底練りを経て懸念材料を織り込んできた相場は、いよいよ最悪期脱出に向けて動きだす可能性がある。（郷）
［ 株式新聞ニュース／ＫＡＢＤＡＳ－ＥＸＰＲＥＳＳ ］
提供：株式新聞 (2008-03-31 08:30)
とにもかくにも新年度。
最悪期は過ぎた・・・。
低位材料株中心に仕込んで行きたい。
