５日に５６歳で死去した米アップル前最高経営責任者（ＣＥＯ）のスティーブ・ジョブズ氏が、新製品として「とても使いやすいテレビ」の開発を考えていたことが２４日発売の伝記「スティーブ・ジョブズ」で明らかになった。世界中でヒットを記録した高機能携帯電話ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）などに続く革新的な製品の対象をテレビと位置付けていたとみられ、“カリスマ”が去ったアップルの新たな経営戦略として注目を集めそうだ。
「スマホ凌駕する可能性」
発売された伝記で、ジョブズ氏は「利用者が持つ全ての機器とつながる」テレビの開発を検討。「考え得る限り最も簡単な操作方法を解明した」と語っている。
ジョブズ氏の死後、アップルの次の一手として考えられるのは、アイフォーンやタブレット型多機能端末ｉＰａｄ（アイパッド）のラインアップの強化だ。テレビについて、既にアップルは、テレビに外付けして家庭内でビデオコンテンツをインターネットを通じてテレビへ配信できる「アップルＴＶ」を発売していたが、普及に至っていない。
購入時にテレビとの接続作業が必要な点が、いま一つ人気をつかめない要因とみられており、「今後、改良の進捗次第ではスマホを凌駕する事業に成長する可能性を秘めている」（経済アナリスト）としている。
「アンドロイド」に憎悪
一方、伝記では、米検索大手グーグルの携帯端末向け基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」開発について、グーグルのエリック・シュミット会長が２００９年までアップル取締役だったこともあり「アイフォーンを盗んだ」と激怒。「最後の瞬間まで、アップルが銀行に持つ４００億ドル（約３兆円）全てを使ってもこの間違いをただす。水爆を使ってでもアンドロイドを滅ぼしてやる」と息巻いた。
デジタル時代の覇権を争ったグーグルとの対立が続く中、今年初めにラリー・ペイジ・グーグルＣＥＯの訪問を受け入れたのは、新興企業を支援してきたハイテク産業の集積地、米シリコンバレーに「恩返ししたい」と考えたため。ペイジ氏には製品の絞り込みを進めるべきだと助言したという。
伝記は、取材嫌いで知られるジョブズ氏が唯一、取材に全面協力した「公認本」で全２巻。２４日発売の第１巻は評伝の初版としては異例の１０万冊が用意された。発売する講談社は、初日の売れ行きが好調なことから決定済みだった１１月４日までの１０万冊に加えて急遽（きゅうきょ）、１０万冊の増刷を決めており、死後もカリスマ経営者の残した言葉が注目を集めている。
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