水曜日の東京マーケットは、前日の米国株式市場が、ギリシャの長期債務格付けの引き下げやアラブ首長国連邦ドバイ首長国の信用不安が嫌気され大幅に下落したことから、売りが先行して寄り付いた。その後も、朝方発表された7-9月期の国内総生産２次速報値が１次速報値から大幅に下方修正されたことが嫌気され、日経平均の下げ幅は一時150円を超える場面も見られた。しかし、下値では押し目買いが入り下げ渋った。
後場に入ると、アジア各国の株式市場が下落したことや、外国為替市場で円相場が円高基調に振れたことから、日経平均は安値圏で推移した。しかし、政府が緊急経済対策を決めたことから下値では押し目買いが入り安値圏で推移した。
業種別TOPIXでは、パルプ・紙、電気・ガスが上昇した一方、証券、その他金融、石油・石炭が下げた。個別では、価値開発、大日本スクリーン製造、ディー・エヌ・エーが高い。半面、ケネディクス、千代田化工建設、プロミスが下げた。
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