火曜日の東京マーケットは、前日の米国株式市場が、前週末のＧ２０で景気刺激策の継続が合意され金融緩和策の長期化観測から大幅に上昇したことが好感され、買いが先行して寄り付いた。その後も、商品先物相場で原油や金の価格が上昇していることや、企業業績発表の結果が収益改善傾向にあることから投資家心理に買い安心感が拡大し、日経平均の上げ幅は一時170円を超える場面も見られた。しかし、日経平均が心理的節目の10000円に近づくと伸び悩んだ。
後場に入ると、アジア各国の株式市場が伸び悩んでいることや、外国為替市場で円相場が円安基調で推移していることから、利益確定の売りが拡大し日経平均は上げ幅を縮小した。
業種別TOPIXでは、不動産、証券、その他金融が上昇した一方、保険、輸送用機器、通信が下げた。個別では、近畿車輛、大日本スクリーン製造、ディー・エヌ・エーが高い。半面、ラオックス、アシックス、三洋電機が下げた。
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