環境関連銘柄を中心に売られる。

[UMC取締役 岡部さん]

月曜日の東京マーケットは、前日の米国株式市場が、5月個人消費支出が前月比0.3%増加したが、貯蓄率が上昇したことから個人消費の回復が遅れるとの見方が拡大し下落したことから、売りが先行して寄り付いた。その後は、朝方に発表された5月の鉱工業生産指数が予想を下回ったが前月比で大幅に上昇したことから、日経平均は底堅く推移し小幅高で前引けとなった。
後場に入ると、先週末に大幅に上昇した反動から環境関連銘柄を中心に利益確定の売りが入り、日経平均はマイナスに転じ下げ幅は一時120円を超える場面が見られた。また、アジア各国の株式市場が軟調に推移したことも下落要因となった。
業種別TOPIXでは、パルプ・紙、その他製品、小売が上昇した一方、証券、海運、鉄鋼が下げた。個別では、ラオックス、ブイ・テクノロジー、横河電機が高い。半面、大和証券グループ本社、明電舎、ジーエス・ユアサ　コーポレーションが下げた。

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