火曜日の東京マーケットは、前日の米国株式市場が休場だったことから材料に乏しく小幅反発して寄り付いた。その後、北朝鮮がミサイル発射実験を行うとの報道など北朝鮮情勢を懸念した売りに押され、日経平均の下げ幅は一時110円を超える場面も見られた。
後場に入ると、世界経済の底打ちや今後設定が相次ぐ投資信託の買いに対する期待感から、日経平均は底堅い動きとなり大引けにかけて下げ幅を縮小した。
業種別TOPIXでは、倉庫・運輸、不動産、通信が上昇した一方、繊維製品、電気機器、化学が下げた。個別では、インプレスホールディングス、レオパレス２１、ケネディクスが高い。半面、東日カーライフグループ、帝人、マキタが下げた。
