TOPIX +9 @2,671
日経平均 -100円 @38,708円
米国では、米2月生産者物価指数（PPI）が予想以上に高かった（前月比+0.6%, 前年比+1.6%＞前月比予想+0.3%, 前年比予想+1.1%）ため、利下げが遠のくとの見方から米10年債利回りが上昇した（前日4.19%から4.29％へ）。また、エヌビディアをはじめとする半導体銘柄が下げた。ダウ工業株30種平均の下げ幅は一時300ドルを超えた。その結果、主要3株価指数は揃って反落した。
本日の東京市場では、昨日の米国株の下落、特にハイテク株の下落を受けて、東京エレクトロンやアドバンテスト、スクリンなど値がさ半導体関連銘柄が売られて日経平均は下げた。3月期末が近づいていいるため機関投資家によるリバランス目的の売りは引き続き出ているようである。他方、配当権利狙いの買いも本格化して来ている。高配当で知られている5大総合商社は揃って上昇した。円高・ドル安への振れが一服したため、輸出関連銘柄の一角が買い直されて上昇した。また、原油価格が2月初旬以降は上昇基調となっていて、特に直線2日間で急上昇したことから鉱業、石油・石炭株が買われた。
日銀は来週の金融政策決定会合でマイナス金利政策を解除するとの見方が有力になっており、株式相場をそれをすでにある程度は織り込んでいる。それでも、その後の利上げはゆっくりと行うだろうからまだ当分の間は金融緩和的な状態が継続するとの見方が今のところは支配的である。ただ、マーケットのセンチメントは急激に変化することも珍しくないので警戒は怠れない。
日経平均の日足チャートを見ると、上向きの25日移動平均線の下に少し沈み込んだが、陽線で引けたので先高観はまだ消えていない。
33業種中23業種が上げた。上昇率トップ5は、鉱業（1位）、石油・石炭（2位）、電気・ガス（3位）、卸売（4位）、不動産（5位）となった。
