TOPIX -7 @1,986
日経平均 -59円 @27,969円
今週は米雇用統計をはじめとする各種重要統計の発表やパウエルFRB議長の講演を控えており、昨日の米国株式相場は小安かった。この流れを受けて、東京市場でも日経平均は4日続落した。米連邦準備制度理事会（FRB）高官から金融引き締めに前向きな発言が相次いでおり、株式相場の頭を抑えている。日本時間12月1日の未明にはパウエル議長の講演があり、多くの市場参加者はその内容を見極めるまでは様子見をしたいのであろう。11月の中国製造業購買担当者景気指数（PMI）は前月比1.2ポイント低下して48.0となった。これで景気判断の分水嶺である50を2カ月連続で割り込んだため、中国景気の減速に対する警戒感も強まる。
日経平均の日足チャートを見ると、4日連続で下げてきたが、下ひげを引いた短陽線で終えた。10日移動平均線は横向きになり、昨日から株価はその下に潜り込んでいる。10月3日を起点とする株価上昇帯の下限辺りまで調整しているが、依然として上向きの25日移動平均線の上で推移しているので「買い目線」が定石となる。但し、予想は常に外れる可能性を抱えているため、予想外の動きが加速した時に備えた構えを怠らないことが肝要である。
ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析の定石を駆使して株価の予想はする。トレーダーにとって株価は必ずしも上がらなくても構わない。下げるのも大いに結構であるが、株式投資・トレードは「買う」ものであるという或る種のナイーブな「信仰」が合理的な思考を停止させ、下げ相場に入ってもほとんどの投資家は無為無策を続けるために、結果的に大きな含み損を抱え込む。さて、上げるか下げるかの予想に合わせて建玉するが、その見立てが誤っている可能性を常に意識し、逆行した時に備え続ける。これが「生涯現役の株式トレード技術」を支える相場哲学の要である。
33業種中24業種が下げた。下落率トップ5は、小売（１位）、電気・ガス（2位）、精密機器（3位）、鉱業（4位）、サービス（5位）となった。
