マーケットの乱調にピリオドが打たれるためには、日米など先進国の景気実態の再確認と、金融市場の安定化を促す政策当局者の「強い意志」の表明が欠かせない。注目されるのは、１７日の米２月の鉱工業生産と設備稼働率と１８日の米２月の住宅着工件数、１８－１９日のＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）後に行われるイエレンＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）議長の記者会見、それに１９日と２０日に行われる予定の日銀・黒田総裁による講演（日本商工会議所通常会員総会）などだ。Yahooニュースより来週も厳しい展開が予想される。再