＜株式トピックス＞＝１万５０００円回復も、東証１部で１０００銘柄が下落

　１５日の東京株式市場は、欧米株上昇と円安を背景に大きく買いが先行し、輸出関連など主力株買われ、日経平均株価は終値で、前日比３３７円高の１万５０９６円と、０８年１月以来の１万５０００円台を回復した。これは、外国人投資家が輸出関連の自動車、電機などの主力大型株を集中物色しているためだ。日経平均が１万４０００円台に乗せた５月７日から、わずか１週間で１万５０００円を突破したことになる。
　ところがこの急騰相場の半面、東証１部の値下がり銘柄数が１０００を超えるなど大幅に下落する銘柄が目立つ異例の事態となった。日経２２５種採用銘柄、なかでもＴＯＰＩＸ（東証株価指数）コア３０など時価総額の大きな銘柄が集中物色されたことから、１５日のＴＯＰＩＸの上昇率１．８％に対して、コア３０指数の上昇率は、２．９％に達している。また、東証の規模別株価指数でも大型株が２．５％上昇した半面、小型株は１．８％の下落となった。これは、年初から急騰劇を演じてきたアイフル<8515.T>などの消費者金融や、ケネディクス<4321.T>などの不動産、グリー<3632.T>などインターネット関連に個人投資家が利益確定売りを集中させたものと見られている。
　市場の一部には、ヘッジファンドの決算期のひとつである６月末を控えて、４５日ルール（※別項参照）に対する思惑から個人投資家が利益確定売りを急いだとの見方も出ている。
　さらに、新興市場では東証マザーズ指数が急反落。終値は前日比８６．３２ポイント安の９６６．６３となり、１日の下げ幅としては０６年７月１８日以来、約６年１０カ月ぶりの大幅下落となった。これは、ユーグレナ<2931.T>など、これまで短期急騰をみせていたバイオ関連銘柄が軒並み急落したためだ。１５日の東証マザーズの下落率上位をみると前日比１５％以上急落ものが１８銘柄にも達する過激な状態となり、市場関係者のあいだでは〝追い証〟の発生も取りざたされるほどだ。

※＜４５日ルール＞＝多くのヘッジファンドは、四半期末の解約に関して、解約日の４５日前までに解約申請するよう規定している。４５日ルールの申請最終日には、投資家からの償還請求により、ヘッジファンドの売買が相場に大きな影響を及ぼすこともあるとされる。

出所：株経通信（株式会社みんかぶ）