＜マーケットアイ＞＝東証大活況！急落２１３円安も４８億株の大商い、個人投資家の需給が改善

　きのう５日の東京株式市場は、６日ぶりに大幅反落。日経平均株価は、前日比２１３円安の１万１０４６円で安値引けとなった。ところが、ほぼ全面安の急落地合いにもかかわらず、東証１部の出来高は４８億３０４万株と記録的な大商い。売買代金ベースでは２兆５４６８億円で、東日本大震災直後の２０１１年３月１７日（２兆５９７７億円）以来の高水準となった。〝大商いを伴っての急落〟が何を示唆しているのか。今後の相場展開を探った。

　スペイン、イタリアの南欧での政局不安を背景にした４日の欧米株安や、外国為替市場での対ドル、対ユーロでの円高推移に続き、香港ハンセン指数などアジア株が軟地合いとなったことも重なって輸出関連の主力銘柄を中心に利益確定売りが勢いを増した。

　ただ、中堅証券の投資情報部では「ほぼ全面安といっていいほどの急落地合いにもかかわらず、商いが大きく膨らんでいることに注目したい。売りを受け止めるだけの買いが続いてることを考えると、調整は短期間で軽微に止まる可能性が濃厚だ」としている。

　象徴的だったのが、東証１部の出来高トップで５．５億株の大商いとなった、みずほフィナンシャルグループ<8411.T>だ。世界的にリスク選好機運が広がりをみせるなかで、デフレ脱却を主要テーマとした過剰流動性ぎみの金融相場の代表銘柄となっている。終値は、前日比１円安の１９２円となったが、一時１９９円まで買い進まれ、新値追いとなっている。

　出来高２位は、１２年４～１２月期の連結決算の内容が、業績の底入れ基調を示すものと受け止められ、４日にストップ高したパナソニック<6752.T>。５日も３億株の大商いを伴って続伸した。このほか、マツダ<7261.T>、日本板硝子<5202.T>、ＮＥＣ<6701.T>、新日鉄住金<5401.T>などがいずれも出来高１億株を超えている。

　これだけの大商いは、もはや外国人投資家だけでは支えることはできそうもない。パナソニックやみずほ、日鉄住金など主力大型株には、デイトレーダーではない個人投資家の買いが大量に流入しているようだ。昨年１１月中旬以来の上昇相場の継続により、個人投資家の株式需給が大きく改善してることが背景にある。

出所：株経通信（株式会社みんかぶ）