＜株式トピックス＞＝株価急落で需給悪化し上値圧迫要因に

　１４日の東京株式市場は、ウクライナ情勢を巡る米ロ間の対立悪化による地政学的リスクや、中国経済の悪化懸念などを嫌気して急落した。日経平均株価終値は、前日比４８８円安の１万４３２７円と大幅安で３日続落。東証１部の値下がり銘柄数は１７４９（値上がりは３３銘柄）、変わらずは１０銘柄で全体の約９８％の銘柄が下落した。　
　市場関係者の間では、価格帯別で過去の累積売買高を振り返ると、ボリュームゾーンとなっている１万４４００～１万４８００円の価格帯を下に抜けたことで、需給面で上値の重さを意識せざを得ないことが話題となっていた。きょうまでの直近３日間で日経平均株価が合計で８９６円も急落したことから、来週は当然自律反発の買いも想定されるが、戻り売りが上値を抑える圧迫要因となりうだ。
　一方、国内に買い手掛かり材料が乏しいなか、１８～１９日開催のＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）についても、その内容を見極めたいとの心理から買い手控え傾向に拍車が掛かる。さらに、外国為替市場では、１ドル＝１０１円５０銭と、３月上旬、２月上旬につけた水準まで対ドルで円が上昇をみせており、もしこのフシ目を突破すると円高が加速することも懸念される。
　なお、来週明け１７日の東京株式市場は、今週の大幅下落地合いの後遺症を引き継いで、下値模索の推移となりそうだ。

出所：株経通信（株式会社みんかぶ）