東京株式（大引け）＝３０４円安、欧米株安受け大幅続落

　２４日の東京株式市場は、中国景気への不透明感が再浮上するなか大幅安となり今年の安値をつけた。
　大引けの日経平均株価は前日比３０４円安の１万５３９１円と大幅続落。東証１部の売買高概算は３１億７４９３万株、売買代金概算は３兆８０９億７０００万円。値上がり銘柄数は１１５、値下がり銘柄数は１６２０、変わらず４４銘柄だった。値下がり銘柄数は東証１部全体の９割以上を占める全面安商状となった。売買代金はＳＱを除くと昨年７月１９日以来の３兆円台。
　きょうの東京市場は、前日の欧米株が総じて安く、米国株市場ではＮＹダウが今年の安値に沈むなど軟調だったことから、大幅に売り優勢。寄り付きから日経平均は２００円超の下げをみせたが、その後、海外ヘッジファンドとみられる先物売りに追随し、一時４００円以上下落する場面もあった。前日発表された１月のＨＳＢＣ中国ＰＭＩが景気判断の分かれ目となる５０を下回り、これが新興国の通貨安の引き金になるなど、にわかにリスク回避ムードが強まっている。リスクオフの流れを映して、為替が円高に傾いたことも、輸出主力株中心に逆風材料となった。
　個別では、ソフトバンクが大商いのなか続落、トヨタ、ホンダも軟調。三井住友、三菱ＵＦＪなど銀行も売られた。ファナックが大きく下げ、第一三共、安川電、永大産業なども大幅安。ＧＭＯ、第一生命なども安い。半面、エイチームが上昇、日東電も買われた。スクエニＨＤがストップ高となったほか、ルック、全国保証、グリー、ミネベアなども高い。




出所：株経通信（株式会社みんかぶ）