東京株式（大引け）＝３４４円高、東京五輪決定を好感

　９日の東京株式市場は２０２０年五輪開催地が東京に決定したことを受けて、社会インフラ関連や含み資産関連を中心に全面高の様相を呈した。大引けの日経平均株価は前週末比３４４円高の１万４２０５円と大幅反発となった。東証１部の売買高概算は２９億３７５６万株、売買代金は２兆１００７億円。値上がり銘柄数は１６２４、値下がり銘柄数は９４、変わらずは３５銘柄だった。全体の９割以上の銘柄が上昇する全面高商状となり、売買代金も８月９日以来、１カ月ぶりに２兆円大台を上回った。
　きょうの東京市場は日本時間８日早朝に、２０２０年夏季オリンピックの開催地が東京に決定したことが大きく好感された。ゼネコンや不動産、倉庫株をはじめ含み資産関連などを中心に軒並み買いが優勢となっている。寄り前に発表された４～６月期のＧＤＰ改定値は年率３．８％増と速報値から上方修正され、これも買いを助長した。依然不透明なシリア情勢や、為替が円高含みに振れたこともあり前引けにかけ伸び悩んだが、後場は再び買いが優勢となり、日経平均は８月６日以来の水準で着地している。
　個別では、大成建が大幅高、ケネディクスはストップ高、三井不なども大きく買われた、ファーストリテ、ファナックなど日経平均寄与率の高い値がさ株も高い。太平洋セメ、都競馬なども人気。鉄建、東急建設、アタカ大機は値幅制限いっぱいに買われ、よみランドも一時ストップ高。ＣＶＳベイも急伸した。半面、ＳＵＭＣＯは一時ストップ安、任天堂、ネオス、日本トリムも急落。




出所：株経通信（株式会社みんかぶ）