東京株式（大引け）＝１１４３円安、先物主導で大波乱に

　２３日の東京株式市場は稀にみる波乱展開となった。朝方は円安進行を背景に高く始まり、一時１万５９００円台まで買われたが、後場下落に転じ、日経平均は１０００円超の下げで１万４４００円台まで値を下げた。日中の値幅変動は１４５８円となり、これは２０００年４月以来の大きさだった。大引けの日経平均株価は前日比１１４３円安の１万４４８３円と暴落、下げ幅は１３年１カ月ぶりの大きさ。東証１部の売買高概算は７６億５５１４万株、売買代金は５兆８３７６億円といずれも過去最高。値上がり銘柄数は１７、値下がり銘柄数は１６９１、変わらずは４。全体の９９％の銘柄が下げている。
　きょうの東京市場は、一時１ドル＝１０３円台後半に円安が進行したのを受けて続伸でスタートしたが、前場後半から上値が重くなった。前引け時点で日経平均はプラスだったが、既にこの時全体の８５%の銘柄が下げていた。前引け前に発表された中国のＰＭＩの悪化を嫌気する形で後場は一気に下放れる展開に。株価指数先物への売りが全体の下げを助長し、日経平均は１万５０００台円割れから、さらに下値を模索する展開となった。
　全面安商状の中で、特に不動産や金融株の下げがきつくなった。三井不、菱地所が大幅安、ケネディクスはストップ安となった。野村ＨＤが大きく売られたほか、アイフルが急落で一時４ケタ割れ、オリックスも大幅安。地銀株も軒並み急落している。一方、高いものではフルキャストＨＤが前場ストップ高で後場もプラス圏をキープ。協栄産業も終始買いが優勢で異彩を放った。



出所：株経通信（株式会社みんかぶ）