あす(21日)の株式相場見通し=個人の買い意欲旺盛で続伸、大型株物色は一服
あす(21日)の東京株式市場は、市場エネルギーがやや減少傾向にあるものの、個人投資家による個別銘柄への物色意欲は根強いことから、日経平均株価は続伸となりそうだ。
20日の東京株式市場は、日経平均株価が一時、1万1500円台に乗せるなど、08年9月30日以来約4年5カ月ぶりの高値を更新した。東証1部の売買高は28億2282万株、売買代金は1兆8543億円となった。売買高は2日連続で30億株割れ、売買代金は3日連続で2兆円割れと市場ネルギーは減少傾向にある。
市場関係者は「海外投資家からと推定される東証コア30銘柄など大型株への買いは、やや勢いが低下している半面、個人投資家は、値動きの良い材料株や直近IPO銘柄への買い意欲を強めており、地合いの悪化は感じられない」としている。
日程面では、安倍晋三首相が就任後初の訪米、1月の白物家電国内出荷、1月の全国スーパー売上高に注目。海外では、米1月消費者物価指数、米1月中古住宅販売、米1月半導体製造装置BBレシオ、ECB(欧州中央銀行)理事会が焦点となる。
出所:株経通信(株式会社みんかぶ)
20日の東京株式市場は、日経平均株価が一時、1万1500円台に乗せるなど、08年9月30日以来約4年5カ月ぶりの高値を更新した。東証1部の売買高は28億2282万株、売買代金は1兆8543億円となった。売買高は2日連続で30億株割れ、売買代金は3日連続で2兆円割れと市場ネルギーは減少傾向にある。
市場関係者は「海外投資家からと推定される東証コア30銘柄など大型株への買いは、やや勢いが低下している半面、個人投資家は、値動きの良い材料株や直近IPO銘柄への買い意欲を強めており、地合いの悪化は感じられない」としている。
日程面では、安倍晋三首相が就任後初の訪米、1月の白物家電国内出荷、1月の全国スーパー売上高に注目。海外では、米1月消費者物価指数、米1月中古住宅販売、米1月半導体製造装置BBレシオ、ECB(欧州中央銀行)理事会が焦点となる。
出所:株経通信(株式会社みんかぶ)
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