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上場企業倒産銘柄特集(壱)業種別倒産数

調査対象期間:
(証券不況前後=昭和30年代後半~2009年7月迄)

・証券不況
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%A8%BC%E5%88%B8%E4%B8%8D%E6%B3%81

※注、これは、必ずしも正式な統計と一致するものではなく、あくまでも猛獣独自の調査のみによる。

調査対象:
上場倒産企業把握分全263社[正規倒産銘柄247社]
(内、元上場等銘柄6社及び、倒産分類外=破綻銀行10行+営業活動の継続断念及び会社解散6社)
+上場Jリート1銘柄

【Ⅰ】上場企業各業種別倒産銘柄数

1 位 建設業     46社(内、元上場3社)
2 位 不動産業    28社
3 位 小売業     25社(内、上場以前倒産1社)
4 位 機械      24社
5 位 卸売業     16社
6 位 電気機器    14社(内、元上場1社)
6 位 サービス業   14社
8 位 その他金融   12社
9 位 繊維製品    11社
10位 その他製品   10社
10位 銀行業     10社
12位 鐵鋼業      8社
13位 情報・通信業   6社
14位 鉱業       5社(内、元上場1社)
15位 食料品      4社
15位 化学       4社
15位 ガラス・土石製品 4社
15位 輸送用機器    4社
19位 精密機器     3社
20位 パルプ・紙    3社
21位 ゴム製品     2社
21位 金属製品     2社
21位 証券業      2社
21位 海運業      2社(内、元上場1社)
21位 倉庫・運輸関連業 2社
26位 水産農林業    1社
26位 保険業      1社
26位 上場Jリート   1銘柄

倒産なしの業種

医薬品、石油・石炭製品、非鉄金属、※銀行業、陸運業、
空運業、電気・ガス業の計7業種のみ。

※注、銀行業は倒産ではなく、破綻銘柄10行あり。

 上場企業の最大級のリスク【倒産】を避けたい場合は、
上記7業種のいづれかの銘柄のみ、投資するべきばうなぁ。
 ただし、陸運業は、非上場のゾウのマークの松本引越しセンターが2008年9月20日に原油狂騰のあおりを受け、負債50億円を抱えて民事再生法を申請するなど、原油
に気をつけないと危ない業種もあるにはあるばう。

 やはり、倒産実績がない業種といっても、完全に倒産を無視出来得るのは、医薬品、空運、電気・ガスの御三家くらい?ばうかねぇ~~~ばう、ばう。

 残念ながら、建設業と不動産業は、言葉を悪く言えば、無借金経営でもなければ、
【 一寸先は倒産 】という事を、
常に念頭に置いておかなければ、地雷を踏んだらサヨウナラ
に簡単になりうる危険地帯が果てしなく広がる、巨大な現実が待っているというお話ばうな。
ばう、ばう~~~><。、

【Ⅱ】年代別上場企業各業種倒産銘柄数

・[昭和30年代後半(一部)]
その他製品   2社
パルプ・紙   1社
鐵鋼業     1社
機械      1社
精密機器    1社
輸送用機器   1社
合計      7社

・[昭和40年代(一部か?)]
機械      3社
鉱業      3社
建設業     2社
繊維製品    1社
鐵鋼業     1社
その他製品   1社
合計     11社

・[昭和50年代(一部か?)]
機械      3社
小売業     3社(内、上場以前倒産1社含む)
ガラス土石製品 2社
精密機器    2社
その他製品   2社
パルプ・紙   1社
化学      1社
ゴム製品    1社
電気機器    1社
輸送用機器   1社
卸売      1社
合計   18(17)社

・[昭和60年代]
鐵鋼業     1社
その他製品   1社  
海運業     1社
卸売      1社
合計      4社

・[1990年代前半(~95)]
機械      3社
建設業     2社
卸売業     2社
不動産業    2社
情報・通信   2社
鉱業      1社
繊維製品    1社
化学      1社
電気機器    1社
その他製品   1社
その他金融   1社
サービス業   1社
合計     18社
  
・[1990年代後半(96~)]
銀行業    10行
建設業     7社
卸売業     5社
電気機器    4社
その他金融   4社
鐵鋼業     3社
小売業     3社
ガラス土石製品 2社
証券業     2社
サービス業   2社
化学      1社
不動産業    1社
倉庫運輸関連  1社
情報・通信   1社
合計     36社

・[2000年~2002年]
小売業    12社
建設業    11社
機械      7社
電気機器    5社
卸売業     3社
その他金融業  3社
食料品     2社
繊維製品    2社
鐵鋼業     2社
サービス業   2社
水産農林業   1社
パルプ・紙   1社
化学      1社
輸送用機器   1社
その他製品   1社
保険業     1社
倉庫運輸関連  1社
合計     57社

・[2003年~2006年]
建設業    10社
小売業     5社
繊維製品    3社
電気機器    3社
サービス業   3社
食料品     2社
金属製品    2社
その他製品   2社
その他金融   2社
不動産業    2社
ゴム製品    1社
機械      1社
輸送用機器   1社
卸売業     1社
情報・通信   1社
合計     41社

・[2007年~2009年7月迄]
不動産業   22社
建設業    16社(内、元上場3社)
繊維製品    4社
機械      3社
卸売業     3社
その他金融   2社
小売業     2社
情報・通信   2社
上場Jリート  1銘柄
鉱業      1社(内、元上場1社)
電気機器    1社(内、元上場1社)
海運業     1社(内、元上場1社)
サービス業   1社(内、元上場1社)
合計     63(58)社+上場Jリート1銘柄

・・・年代別に見てみると、年を下るにつれ、倒産銘柄数が
ウナギ登りに増えているばうなぁ。
 これは、上場銘柄数(分母)がどんどん増えて最盛期には4000社(2007年~2008年)程度を数えたため、それに比例して倒産銘柄が増えた分は当然として理解できるばう。
 しかしながら、実際には、上場企業数に比例して増えている以上に倒産が増えているというのが正解ばう。

 それはなぜなのか?

 要するに、近年変な(余計な)銘柄まで、どんどん取引所+証券会社が簡単に、儲ける為ゆえに上場を許してしまっているからばうねぇ。ばう、ばう。

 そういう会社さんが景気の良いときにバンバン出てきて、
無意味に四季報と会社情報のページ数を増やして当該雑誌の値段を嵩上げしているのを見ると、買っている側からしたら頭に来るばうな。(まあ、景気が悪くなれば自然消滅してくれる自浄作用が働きますので諸行無常ですばうが・・・)

 はやいお話、この先、東京証券取引所が上場するようでありましたら、利益主義の観点からしまして、上場企業数がめちゃくちゃに増え、上場企業の倒産数は果てしなく増えていくと考えられますばう。

 ですから、倒産数の多い業種にはコンゴ、よりいっそうの注意が必要にならざるを得なくなりますばうなぁ。

最近、倒産数が屈指の建設・不動産なんて昭和の中盤くらいの時点ではほとんど上場していなかったと思いますばうよ。
 
 特に後述するバウが、たった上場数か月で倒産した、市場から大切な投資家の財産を奪うような上場詐欺みたい銘柄も不動産業には御座いましたから、長期投資する場合は原則お勧めしませんバウ。
登録日時:2009/07/21(08:09)

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