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◇大型家庭用蓄電池、バックアップ用に需要急増

◇大型家庭用蓄電池、バックアップ用に需要急増

2011/04/14 00:00
 東京電力、福島第1原子力発電所の事故を受けた東日本での夏の電力不足を見据え、停電時のバックアップに使える大型蓄電池の需要が急増している。太陽光発電パネルなどと組み合わせて使えば、停電があっても、一定容量の電気を確保できる。企業でも停電時に業務を継続するためのエネルギー源として、注目されている。
 大和ハウス工業やシャープなどが出資するエリーパワー(東京・品川、吉田博一社長)は東日本大震災後の3月末、停止していた川崎工場の大型電池の製造ラインの稼働を再開した。電力不足を見越して、サーバーを自社内に持つ企業や病院などからの引き合いが急増したためだ。コンビニエンスストアチェーンからは1000台単位で供給できないかとの要請もあったという。同社は今秋には家庭向けの販売も始める。
 震災後に販売を伸ばしている住宅用の太陽光発電システムの販売店も「蓄電池を一緒につけてほしいとの要請が相次いでいる」(神奈川県鎌倉市の住設機器販売会社)という。
 ノートパソコンや携帯電話の電源として使うリチウムイオン電池の大型化は、東芝やパナソニックなど多くの企業が進めてきた。ただ、その主要な使い道とされてきたのは、電気自動車(EV)やハイブリッド車(HV)用の電源だ。
 これに対し、家庭の電源として利用を目指す動きは限定的だった。太陽光発電した電気も、余剰電力を割高に電力会社が買う制度があるため、蓄電池にためて自ら使うよりも、送電線を通じて売却したほうが、経済的なメリットが大きかったからだ。
 しかし夏場の深刻な電力不足を乗り切るため、政府は補助金などで蓄電池の家庭への普及を後押しすることを検討し始めた。経済メリットが伴えば普及が進むとみられる。
 大型リチウムイオン電池の屋内利用には、なおハードルもある。リチウムイオン電池は外部からの衝撃が加わると、発火する可能性が指摘されている。ノートパソコンの電池から発火する事例なども報告されており、大型化すれば、危険度も高まる。各社には万全の安全策が求められる。





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6753(シャープ) 6752(パナソニック) 1925(大和ハウ) 9501(東電) 6502(東芝) 
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