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日経レバの売買予想

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買い予想

買い

予想株価
23,441円
現在株価との差-4,094 (-14.86%) 
登録時株価
18,295.0円
獲得ポイント
+143.60pt.
収益率
+50.50%
期間 中期(数週間~数ヶ月)
理由 その他
中国で日本株ETFに巨額マネー流入、運用会社がリスク注意喚起
https://jp.reuters.com/article/china-japan-etf-idJPKBN2XE0QB

[上海 23日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均が33年ぶりの高値をつける中、中国では日本株ファンドに資金が大量に流入、運用会社は繰り返し市場リスクへの注意を喚起している。

日経平均株価(日経225)に連動する上海市場の上場投資信託(ETF)2本は純資産価値を大幅に上回っている。

Eファンドマネジメントとチャイナ・アセット・マネジメントのETF運用2社は23日、投資家に3日連続で注意を喚起。

両社は個別に出した声明で「流通市場での価格プレミアムリスクに注意するよう警告する」とし「やみくもに投資すれば、巨額の損失を被る可能性がある」と述べた。

認定金融機関を通じた対外証券投資を認める適格国内機関投資家(QDII)制度の下で投資マネーの向かう先は一握りのETFだ。

華安三菱UFJ日経225ETFの運用資産は今年、2倍以上に膨らみ1億2350万元(1752万ドル)となった。

投資需要はETFの価格プレミアムにも反映される。Eファンド日興AM日経225インデックスETFのプレミアムは19日に一時23%まで上昇した。ETFの規模は今年に入って60%近く拡大している。チャイナAMC野村日経225インデックスETFのプレミアムも19日に18%に上昇した。
16件のコメントがあります
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    相変わらず海外勢買い、国内勢売りのようです。
    日本人からすると高値圏に位置しているしバリュエーション的にも過大評価だろう、逆張りしようと考えるのも無理はありません。

    岡崎良介さんはラジオ日経にて、日経平均が30000円割れることはしばらく無いでしょうねと語っていました。

    大衆が考える方向と逆に動く時に受給要因で大きく動き、相場の大転換点となります。
    トレンド転換したのならば、相場環境へ自分の相場観も合わせて行かなければいけませんね。

    リーマンショックと東日本大震災で日本株の下落局面の7000円台、8000円台に至る時、多くの人は耐えられず投げ売り、
    桐谷さんのように真面目にコツコツ配当と優待品で耐えて我慢してホールドし続けた人や、底値圏を察知して仕込み始めていた人もいたのです。
    アベノミクス相場の開始時、2012年の年末辺りにも海外勢の大幅買い越し観測がありました。
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    終値ベースで5月30日の高値を突破。
    5月29日の上ヒゲ高値31560円には5円及ばず。

    強い、強い、強すぎる。強気継続。
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    先物が32000円に迫る勢い、と書いてる側から31990円になってしまった。
    海外勢の特徴は成行でバンバン買ってくるということ。

    日本人的にアンダーに貧乏くさい指値出して安く買おう精神からするとありえない。

    世界中で金融緩和してるの日本とトルコだけだもんね、一方のトルコはインフレ率が前年同月比50%アップなんてことになっている。
    アメリカはデフォルト危機が毎年恒例行事。
    相対比較で見ても日本はすごい国だと再認識。
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    岡崎良介さんによると過去の各種データを参照して分析した所、SQ値は32000円が丁度良い落としどころになるのでは?とのことでした。
    ただし33000円や、それ以上も十分にありえるとのこと。

    先物をチラ見、32450円。まだ上がるんかいっ。

    ショートスクイーズを巻き込んで、33000円。
    そして買い手が居なくなり25日線の攻防、30000円〜30500円台までの押し目で
    スクイーズに耐えたヤレヤレ勢の買い戻しや、余力を残している国内個人の待機資金が拾うという流れを予想。
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    先物はやはり32000付近まで急落しましたね。
    岡崎氏の分析力は素晴らしい。
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    荒い値動き、32000までの急落。
    やはり32000円で拾われました。
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    SQ前の水曜日はポジション調整で荒れやすい
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    先物主導の波乱相場、週末MSQの清算値は32000円辺りで決まりそう?!
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    23年6月限32,018.38円
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    日経平均はザラ場高値でも終値ベースでも、またまたバブル崩壊後の高値更新!

    福永博之氏は昨日、日足が毛抜き天井でそろそろ構えておいた方がって言ってましたけどね。
    毛抜天井ということは日中足で見れば二番天井、三尊天井ということになりますから。
    しかし後場寄りから大引けにかけてのリバウンドとほぼ高値引けしたことから相場からは否定されました。

    もうね、これだけの上昇ピッチの速さは、長年証券マンやってる人でもなかなか経験無いのではないでしょうか。

    ショートポジションをお持ちの方やインバースを多めに保有している方は心中穏やかではないですよ。
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    単位は円とドルで違いますが、ついに日経平均株価とダウの数値が逆転する時が来るのか?!

    アベノミクス以降だけで見ても接近することはあっても引き離され、水を開けられるというのが長らく続いておりましたが、先物を見るに来週には逆転でしょう。

    一見、異常とも思える日経平均株価の連日の無限に続くかのような上値追い、指数関数的上昇の背景には何があるのか?!

    中国へ進出した日本企業は反日デモで店舗や工場を破壊されるなど
    直接的な被害を受けて堪忍袋の緒が切れるやコロナ前から既に中国離れが始まっていました。

    帝国データバンクの資料にもありますがコロナ後には撤退スピードは加速、ロックダウンの上海は200社超が撤退、半導体製造装置の輸出禁止が強化され
    中国経済は日本企業の撤退、投資資金引き上げによって大打撃を受けています。

    そんな中で中国国内の投資資金は中国株へ向かうはずもありません。
    行き先はどこなのか?

    米国株はもはや割高、欧州もイマイチ、
    新興国もイマイチ、じゃあ日本株ETFという訳ですね。

    消去法で仕方なく日本株だ!ということではなく、日本企業にちょっかいを出して逆鱗に触れたら
    どないな目に会うのか身をもって思い知った中国人だから尚更、日本企業の株へ投資資金を流入させるのでしょう。
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    日本企業の英断で中国経済が沈没寸前!とんでもない量の製造業が大量倒産…日本が再び世界のトップに!【ゆっくり解説】
    https://www.youtube.com/watch?app=desktop&v=Akdm9GVJgHo


    ダイキンは弾薬や砲弾を作っている軍事企業でもありますから、中国に進出すること自体が国防上の巨大リスクです。
    経産省は中国からの撤退費用に補助金を出していますから、脱中国は国を挙げての取り組みなわけですね。

    日本から赴任した駐在員がいつスパイ扱いされるか分からないし、脱中国から日本とは行かず
    インドや東南アジアに移行している事例も少なくないけれども、日本回帰につながる流れが加速すれば
    国内の就職先が増えて経済循環として日本にとって良いことになります。

    日本経済を支える屋台骨である東証プライム上場企業、とりわけ225採用銘柄へ投資資金が向かっているのはごく自然な流れなんですね。
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    先週末のダウや先物の動きから悪い地合いを想定しているはずですが、
    押し目と見ればすかさず買いが入るといった情勢ですね。強固な上昇トレンド継続。
    新興市場も堅調、しっかり資金が流入しています。
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    日足が包み足の形状。このまま大引けにかけてリバウンド出来なければ、毛抜き天井否定からの肯定へ翻すことになります。
    売り方も積極的に売り崩すような売りも怖い、買い方は押し目待ち、まあ難しい相場ですね。
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    1兆円超の「ETF換金売り」は日本株相場に冷や水を浴びせるか
    6月末にかけて需給が崩れる可能性
    ブルームバーグ
    2023/06/22 17:20

    日本株の上値を抑える売り圧力が高まりやすい時期に入ってきた。上場投資信託(ETF)運用会社や年金基金に売り需要が発生し、右肩上がり相場の上昇ペースがいったん緩むリスクがある。

    日本株が33年ぶり高値を連続で更新した6月は、多くの年金基金は相場上昇で膨らんだ株式ウエートを引き下げるため、月末にリバランス(資産の再配分)する売り需要が発生する。7月に決算を迎えるETFの運用会社には、分配金に充てるために換金目的の売りを出す必要が出る。

    大和証券の吉田亮平氏は「6月30日を前に先回りをする動きが出始めてもおかしくない」と株式需給が早めに崩れるリスクを指摘する。ETFの売りと5月末に続く大規模な年金のリバランスに加え、多くの上場企業の株主総会が終わり配当金の再投資が出尽くすタイミングも重なるとみる。

    同証券によると7月上旬は主要なパッシブ型ETFの決算日が集中しており、推計で7日と10日が決算日となるETFが分配金支払いのために解消するポジションは合計で1兆1000億円超と過去最大になる見込みだ。

    株式相場の上昇は6月も急ピッチで、月末に年金売りが出る見込みだ。年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が保有する国内株式の割合は年末の25.1%から27.4%に上昇したと同証券では試算する。国内株式の割合をポートフォリオ全体の25%に抑えるためには、5兆2000億円ほど売却する必要があるという。


    TOPIXは6月下旬から上値が重くなる傾向がある
    一方で、売り圧力による株価の下落は一時的と言う声もある。ピクテ・ジャパンの松元浩運用・商品本部シニア・フェローは、ETF分配金は「年中行事でもあるので、市場のかく乱要因とは見ていない」と話す。分配金が再投資に充てられることから、分配金がどこに向かうのかを注視しているという。

    みずほ証券エクイティ調査部の三浦豊シニアテクニカルアナリストは、株式需給の緩みは相場の上値を抑える程度にとどまると指摘した。株価指数を高値圏に押し上げた好材料は出尽くし、米国株の連動性が高まっている状態だと述べた。

    主要7カ国(G7)の株価指数をみると、5月の月間上昇率は日本がトップ。背景には、東京証券取引所による株価純資産倍率(PBR)改善要請や企業の賃金上昇期待などを魅力と受け取った海外投資家を中心とした資金流入があった。低金利といったファンダメンタルズは堅調で、6月末からの需給の緩みが市場で消化されれば日本株は上昇基調が続くとの期待もできる。

    明治安田アセットマネジメントの永田芳樹シニア・ポートフォリオ・マネジャーは年金のリバランスやETFの売りを念頭に置きながら「7月上旬くらいまでは相場は調整する可能性は高い。ただ、そこはいい買い場になるのではないか」と語った。

    著者:横山桃花
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    現在の先物が、ネックラインの32500円のラインを上抜けて来ました。
    ということはダブルトップを否定。

    それもそのはず、34000円近くまで上昇し続けた要因である国外投資家の日本株の買い要因は継続中。
    パッシブ運用ETFの換金売りが止む頃にはまた上値を追う展開となるのも必然。

    ただチャート形状からいって33400〜33500円の価格帯で戻り売りに押されてしまうと32700円を軸とした上下700円程度のボックス相場となるかも。
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