<株式トピックス>=“5月急落の再来”は回避されるか
4日の東京株式市場は、前日の欧米株式市場の下落や、外国為替市場での円安進行一服に対する警戒感から、株価指数先物の主導で急反落。ほぼ全面安商状で日経平均株価終値は、前日比341円安の1万5407円と大幅下落した。下げ幅としては、10月25日の398円安以来、約1カ月半ぶりの大幅なものとなった。
最近は、上昇幅は大きい半面、下落は小幅にとどまる日が続いていただけに、300円を超える急落は、市場関係者に久しぶりのネガティブサプライズとして受け止められたようだ。
ただ、市場関係者からは「日経平均株価の下落幅が一時、400円を超えたことから、1日で1143円安となった“5月23日暴落の再来”を懸念する声も出ていたが、11月8日から前日終値までの1カ月足らずの期間で、1662円という大幅上昇を演じたことを考えると、高値警戒感はかなり強まっていることは確か。この程度の下げは、スピード調整の範囲内」との見方も出ている。いずれにしても、今週末の6日に発表が予定されている米11月雇用統計の内容と、FRB(米連邦準備制度理事会)の量的金融緩和への対応が鍵を握ることになりそうだ。
出所:株経通信(株式会社みんかぶ)
最近は、上昇幅は大きい半面、下落は小幅にとどまる日が続いていただけに、300円を超える急落は、市場関係者に久しぶりのネガティブサプライズとして受け止められたようだ。
ただ、市場関係者からは「日経平均株価の下落幅が一時、400円を超えたことから、1日で1143円安となった“5月23日暴落の再来”を懸念する声も出ていたが、11月8日から前日終値までの1カ月足らずの期間で、1662円という大幅上昇を演じたことを考えると、高値警戒感はかなり強まっていることは確か。この程度の下げは、スピード調整の範囲内」との見方も出ている。いずれにしても、今週末の6日に発表が予定されている米11月雇用統計の内容と、FRB(米連邦準備制度理事会)の量的金融緩和への対応が鍵を握ることになりそうだ。
出所:株経通信(株式会社みんかぶ)
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