あす(5日)の株式相場見通し=手控えのなか押し目買いも、高値警戒感は依然残る
あす(5日)の東京株式市場は、きょうの大幅下落の後遺症は残るものの、押し目買いに伴う自律反発となりそうだ。4日の東京株式市場は、前日の欧米株安や、外国為替市場での円安進行の一服が嫌気され、株価指数先物の主導で急反落。ほぼ全面安商状で日経平均株価終値は、前日比341円安の1万5407円と大幅安となった。
市場関係者は「日経平均株価の下落幅が一時、前日比400円を超えたことから“5月急落の再来”を懸念する声も出ていたが、11月8日から前日終値までの1カ月足らずの期間で、1662円という大幅上昇を演じたことを考えると、高値警戒感がかなり強まっていることは確か。この程度の下げは、当然のスピード調整の範囲内と考えたい」としている。
今週末の6日に米11月雇用統計の発表を控えていることから、売り買いともに手控えムードが強まりそうだ。
日程面では、経済財政諮問会議(首相官邸)、11月の車名別新車販売台数に注目。海外では、ECB定例理事会、英中央銀行金融政策委員会、米7~9月期のGDP改定値、米10月の製造業受注が焦点に。
出所:株経通信(株式会社みんかぶ)
市場関係者は「日経平均株価の下落幅が一時、前日比400円を超えたことから“5月急落の再来”を懸念する声も出ていたが、11月8日から前日終値までの1カ月足らずの期間で、1662円という大幅上昇を演じたことを考えると、高値警戒感がかなり強まっていることは確か。この程度の下げは、当然のスピード調整の範囲内と考えたい」としている。
今週末の6日に米11月雇用統計の発表を控えていることから、売り買いともに手控えムードが強まりそうだ。
日程面では、経済財政諮問会議(首相官邸)、11月の車名別新車販売台数に注目。海外では、ECB定例理事会、英中央銀行金融政策委員会、米7~9月期のGDP改定値、米10月の製造業受注が焦点に。
出所:株経通信(株式会社みんかぶ)
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