20日の株式相場見通し=買い気戻り反発、海外投資家の姿勢注視
20日の東京株式市場は、海外投資家の復帰も見込めることから、日経平均株価は、反発に転じる見通しだ。19日の米国株式市場は、NYダウ平均株価が前週末15日終値比53ドル高の1万4035ドルと続伸した。外国為替市場では、1ドル=93円台後半での推移となっている。
19日の東京株式市場は、エネルギー不足が顕在化する一方で、TOPIX(東証株価指数)は前日比プラスで引けるなど、多面的な特徴を持つ地合いとなった。東証1部の売買代金、売買高ともに今年最低の1兆6834億円、26億8756万株となった。一方で、値上がり銘柄数は1075と値下がり銘柄の496を大きく上回った。
売買代金が大幅に細ったのは、18日の米国株式市場が、プレジデント・デーの祝日で休場した影響が大きい。その意味では19日にどの程度売買代金が回復するかが今後の相場を占うひとつのポイントとなりそうだ。
ジャスダック市場に協立情報通信<3670.OS>が新規上場する。日程面では、1月貿易統計、12月全産業活動指数、1月の日本製半導体製造装置BBレシオ、1月の粗鋼生産量、1月の全国コンビニエンスストア売上高に注目。海外では、米1月住宅着工件数、米1月の卸売物価指数が焦点になる。
出所:株経通信(株式会社みんかぶ)
19日の東京株式市場は、エネルギー不足が顕在化する一方で、TOPIX(東証株価指数)は前日比プラスで引けるなど、多面的な特徴を持つ地合いとなった。東証1部の売買代金、売買高ともに今年最低の1兆6834億円、26億8756万株となった。一方で、値上がり銘柄数は1075と値下がり銘柄の496を大きく上回った。
売買代金が大幅に細ったのは、18日の米国株式市場が、プレジデント・デーの祝日で休場した影響が大きい。その意味では19日にどの程度売買代金が回復するかが今後の相場を占うひとつのポイントとなりそうだ。
ジャスダック市場に協立情報通信<3670.OS>が新規上場する。日程面では、1月貿易統計、12月全産業活動指数、1月の日本製半導体製造装置BBレシオ、1月の粗鋼生産量、1月の全国コンビニエンスストア売上高に注目。海外では、米1月住宅着工件数、米1月の卸売物価指数が焦点になる。
出所:株経通信(株式会社みんかぶ)
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