日経平均は5日ぶりに小反落、上昇一服も底堅さ意識

日経平均は5日ぶりに小幅反落となった。前日の米国株式市場では、引き続き一部企業の好決算が材料視されて底堅さが意識されるなか、9月の小売売上高が市場予想を下回ったことなどが嫌気され、主要3指数は揃って反落。こうした米国株安の流れに加えて、足元の4営業日続伸で1000円超と上昇していた日経平均には利益確定売りが先行するかたちとなった。しかし、為替市場の円安基調の継続を背景に指数先物への海外短期筋による買い戻しなどもあり、日経平均は寄り付き直後にプラスに転じた。その後は、前場に上昇していた値がさ株や電子部品株が後場からは利益確定売りに押されたこともあり、日経平均は終日狭いレンジでの小動きを続けた後、大引けにかけてやや値を下げた。

大引けの日経平均は前日比21.06円安の22451.86円と、5日ぶりに小幅な反落となった。東証1部の売買高は11億1478万株、売買代金は1兆9233億円だった。業種別では、ガス、陸運業、水産業、ガラス、パルプ、証券業などが下落率上位となった一方で、海運業、空運業、石油、化学などが上昇した。東証1部の値上がり銘柄は全体の約29％、対して値下がり銘柄は約66％となった。

個別では、指数インパクトの大きいところでは、KDDI<9433>と東エレク<8035>の2銘柄が日経平均のマイナス寄与度で上位となり、2銘柄で約9円押し下げた。一方、ソフトバンクG<9984>やファーストリテ<9983>が指数の下支え役となった。一部メディアで村田製作所<6981>社長のインタビュー記事が掲載されたことで電子部品の世界需要の底打ちへの期待感から同社のほか、太陽誘電<6976>やTDK<6762>などの電子部品株が堅調であった。他方で、任天堂<7974>、トヨタ自動車<7203>などは軟調となり、売買代金上位における下落銘柄となった。 ＜YN＞