GenkyDrugS、キーパー技研、日置電など

<4684>　オービック　18640　+440大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は141億円で前年同期比13.9％増益、四半期ベースでの増益率は一段と拡大する形になった。クラウド契約の増加によってシステムサポートが順調に拡大、システムインテグレーションも想定以上に堅調推移。年間配当金は従来計画の185円から215円に増額。足元ではグロース株安の流れに押されていたが、見直し材料につながっているようだ。

<6036>　キーパー技研　1900　+167大幅反発。前日に業績予想修正を発表。上半期営業利益は従来の22億円から23.2億円に上方修正も、通期では43.3億円から39.3億円に下方修正した。トヨタ販売店へ製品導入が想定以上に時間がかかることが明らかになり、売上計画が未達となる。上半期に関しては、人員採用計画縮小により販管費が下振れることが要因。トヨタ販売店の下振れは足元で警戒材料となっていたため、目先の悪材料出尽くし感が強まった。

<3655>　ブレインパッド　1162　+70大幅反発。非連結決算への移行に伴う22年6月期個別業績予想を前日に発表。上半期営業利益は6.7億円で前年同期連結比2.6倍、通期では12.1億円で前期連結比42.2％増益の見通しに。従来の連結予想は上半期が5.2億円、通期では10.2億円だったため、上方修正の形となった。プロフェッショナルサービス事業が好調な推移となっている中、一部費用の支出が想定よりも抑制できたことが背景。

<8218>　コメリ　2664　+115大幅続伸。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は251億円で前年同期比9.2％減益（会計基準変更考慮では8.6％減益）となった。一方、10-12月期は73.8億円で同6.5％増と増益に転じた。住環境改善ニーズが依然として高く、関連用品の販売が順調に推移しているもよう。上半期決算後に株価は調整色を強めていたため、収益底打ちによる安心感が強まる状況となっている。

<3635>　コーエーテクモ　4130　+190大幅反発。野村證券は投資判断「Buy」でカバレッジを再開、目標株価を5600円としている。他社IPとのコラボ展開に加え、大型タイトルの開発が一層進む局面であることを考慮すると、中期的な高利益成長の継続に期待でき、足元で軟調に推移している株価には割安感があると指摘している。24年3月期からは大型タイトルおよびコラボの貢献で2ケタ営業増益への回帰を見込んでいる。

<6866>　日置電　6560　-550大幅続落。前日に21年12月期の決算を発表、営業利益は57.5億円で前期比2.3倍となり、1月14日の上方修正水準で着地した。一方、22年12月期は61.8億円で同7.5％増と増益率は縮小の見通しとしている。EV関連分野の成長に伴う高成長継続期待があった中、成長鈍化見通しをネガティブに捉える動きが優勢。また、年間配当金は記念配30円一巡によって140円を計画、前期比25円の減配を計画。

<7908>　KIMOTO　215　-17大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は6.5億円で前年同期比7.7倍となり、通期予想9億円、前期比2.2倍は据え置いている。累計大幅増益決算となっているが、10-12月期は3.1億円で同34.3％減と大幅減益に転じており、通期計画に対する進捗率も72.7％にとどまっている。前年同期が高水準だった反動も強まる形だが、業績上振れ期待などはやや低下の方向となっている。

<9267>　GenkyDrugS　3705　-435急落。前日に上半期決算を発表、営業利益は29.2億円で前年同期比9.6％減益となり、従来予想の31億円を下振れる着地に。第1四半期の営業増益から減益に転じる形へ。通期予想65億円は据え置いているものの、上振れ期待は後退する格好のようだ。ディスカウント戦略の進行による粗利益率の低下、新入社員の積極採用や大型店テコ入れなど販管費も増加。また、1月の既存店減収率拡大などもネガティブ視。

<6594>　日本電産　10210　-335大幅続落。一時20年10月以来の1万円大台割れとなった。米FOMC結果発表を控えて引き続きグロース株の神経質な動きが続く中、本日第3四半期決算発表を控えており、発表後の出尽くし感などを警戒する動きにもなっているもよう。クレディ・スイス証券では10-12月期営業利益を533億円と予想、7-9月期456億円からは2ケタ成長を予想。通期予想は1951億円で会社計画1900億円を上回るとみている。

<6146>　ディスコ　32300　+1050大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業益は233億円で前年同期比74.9％増となり、市場予想をやや上回る着地に。また、受注高は800億円で前年同期比67％増、前四半期比13％増となり、ピークアウトリスクなども意識されていた中、一段の拡大をポジティブ視する動きに。第4四半期の為替前提を105円としながらも、通期予想は833億円で前期比56.9％増とし、コンセンサス水準を上回る。 ＜ST＞