日経平均は続落、1-3月期GDPなどを嫌気、下げ幅100円超

日経平均は続落。15日の米国市場では、4月小売売上高が前月から増加したことで米国債利回りが2011年以来の高水準に到達すると、企業収益や景気への悪影響が懸念され、終日軟調推移となった。シカゴ日経225先物清算値は大阪比75円安の22745円になり、本日の日経平均はこちらを下回る水準で売り先行でスタートした。また、内閣府が本日朝方に発表した1-3月期の国内総生産（GDP）などがネガティブ視された向きもあった。前日より開始した米中通商会議の動向を見極めたいとの思惑や朝鮮半島を巡る問題などが意識されて、積極的な売買を手がけにくい状況が続いた。好業績銘柄を見直す動きはみられたものの、全体を押し上げるには至らず、後場に下げ幅は100円を超えた。

大引けの日経平均は前日比100.79円安の22717.23円となった。東証1部の売買高は16億2672万株、売買代金は2兆6028億円だった。業種別では、鉱業、倉庫運輸関連業、情報通信業、建設業、非鉄金属がさえない。一方で、医薬品、保険業、サービス業は堅調。

売買代金上位では、三菱UFJ<8306>やソフトバンクG<9984>が2％の下落となったほか、任天堂<7974>、ファーストリテ<9983>、三井不動産<8801>、パナソニック<6752>、資生堂<4911>がさえない。一方で、リクルートHD<6098>が4％超の上昇となったほか、マネックスG<8698>、トヨタ自動車<7203>、武田薬品<4502>、みずほ<8411>、SBIホールディングス<8473>がしっかり。リクルートHDは、前日の決算発表後に伸び悩む展開となったが、本日は見直しの動きが優勢となっている。同社の前3月期営業利益は1918億円で前期比0.9％の減益となったものの、特殊要因を除けば実質は2ケタ増益であることや保守的な計画が改めて評価されたもよう。
＜FA＞