安川電、アドバンテス、しまむらなど

<8227>　しまむら　8900　-640急反落。前日に前2月期決算を発表、営業益は255億円で前期比40.7％減、先の修正発表水準での着地となった。一方、期末配当金は従来予想の120円から80円に減配、通期では前期比40円減配の200円としており、ネガティブに捉えられた。今2月期は347億円で同36.5％増益の見通し、280億円程度の市場予想を大幅に上回っているが、会社計画は毎回楽観的であり、ポジティブに捉える動きは限定的。

<3333>　あさひ　1407　-128急反落。前日に前2月期決算を発表、営業益は39.1億円で前期比14.3％増、従来予想の41.2億円、同20.3％増を下回る着地となった。今2月期は42億円で同7.3％増益の見通し、前期実績の下振れもあって市場想定を下回っているとみられるほか、今期年間配当金も、前期の記念配2円を落として16円の予想。好決算期待から株価は高値圏にあったため、想定比下振れ決算をマイナス視する動きが優勢に。

<7965>　象印マホービン　1110　-23大幅続落。前日に発表した第1四半期決算がネガティブ視されている。営業利益は30.7億円で前年同期比25.6％減益、通期計画の62億円、前期比0.9％減との比較で減益率は大きくなっている。会社側想定も下回る結果になっているもよう。ステンレスマホービンが低調に推移したほか、中国をはじめとして海外売上も全般的に伸び悩んでいるもよう。依然として収益の落ち込みに歯止めが確認できない状況となっている。

<6146>　ディスコ　17410　+1010急伸。前日に前3月期の個別売上速報を発表している。1-3月期売上高は265億円で前年同期比23.1％と大幅減収になったものの、通期では1245億円と、会社計画の1248億円をほぼ達成する形になっている。消耗品が不振も半導体製造装置は欧米からの引き合いが強く底堅い推移であった。大幅な下振れ懸念後退で買い安心感、米国市場における半導体関連株高の流れに乗る形になっている。

<6506>　安川電　3745　+95続伸。JPモルガン証券では投資判断を「アンダーウェイト」から「ニュートラル」に格上げ、目標株価も2200円から3200円に引き上げている。中国市場は在庫調整の一巡と資金繰り環境の改善で12-2月期をボトムに減速に歯止めが掛かるとみているもよう。また、今期はグループ再編を含む中計に期待する局面であるとも指摘。なお、米中経済指標の改善に伴って景気敏感株が全般堅調な流れも追い風になっているようだ。

<3962>　チェンジ　3950　+25続伸。SBI証券では投資判断を新規に「買い」、目標株価を4850円としている。既存事業の拡大に加えて、買収したトラストバンク社のテイクレート引き上げによって、来期業績は大幅増益を達成するとみているもよう。また、5月には中期計画の詳細を発表する予定であり、今後の評価の高まりにもつながっていくと考えているようだ。

<5707>　東邦鉛　3325　+85続伸。本日は非鉄金属セクターが業種別上昇率のトップになっている。中国の景気回復期待を背景に、資源価格の上昇期待も高まっているようだ。前日に発表された中国の財新製造業PMIは50.8となり前月比0.9ポイントの上昇、2018年7月以来の高い水準となっている。
31日に発表されている政府の製造業PMIも50.5で同1.3ポイント上昇、市場予想の49.7を上回り、18年9月以来の高水準となっている。

<4661>　OLC　12430　-305急伸後、反落。前日には前年度の東京ディズニーランド及び東京ディズニーシーの入園者数を発表。入園者数は32558千人で前期比8.2％増と、会社計画の31000千人を上回り、過去最高水準になった。東京ディズニーリゾート35周年イベントなどが奏効した。ただ、全般的に景気敏感株に市場の関心が移り、高値圏にある同社株は利食い売りの対象に。35周年イベントの反動による今期業績にも不透明感があるようだ。

<6619>　WSCOPE　1772　+141急伸。シティグループ証券では投資判断を「1」に格上げ、目標株価を2100円としているもよう。電気自動車関連の新規大口顧客の獲得に伴って、設備増強も進めていることから、ここにきて極めて高い成長が見込めるようになったと判断しているもよう。また、安永<7271>やTDK<6762>、昭和電工<4004>など、リチウムイオン電池関連の一角が強い動きになっていることも追い風。

<6857>　アドバンテス　2762　+120大幅続伸。米中経済指標の好転を受けて米国半導体関連株が上昇、東京市場でも同社など半導体製造装置株の強い動きが目立っている。また、足元では複数の韓国メディアで、アマゾンがAWS向けのサムスン製DRAMにリコールを要請と伝わっているもようであり、野村證券では、仮に事実であれば、DRAM業界の余剰在庫の解消が進み、テスタ、外観検査装置などの装置需要が新規に発生すると指摘している。 ＜US＞