前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■明治機 <6334> 　229円　(+50円、+27.9％) ストップ高

　明治機械 <6334> [東証２]がストップ高。同社は4日取引終了後、筆頭株主である日本コンベヤ（東京都千代田区）から会社法の規定に基づき、臨時株主総会招集の請求に関する書面を受領したと発表しており、思惑的な買いが流入したようだ。株主総会の目的として（1）資本金の額の減少の件、（2）監査等委員である取締役1名の選任の件、（3）会社法316条2項に定める当社の業務及び財産の状況を調査する者の選任の件、以上の3件が請求の内容として記載されているとした。

■リミックス <3825> 　464円　(+80円、+20.8％) ストップ高

　リミックスポイント <3825> [東証２]がストップ高、昨年来高値を更新した。同社は5日午前10時30分に、22年3月期連結業績予想について、売上高を214億1000万円から273億8700万円（前期比2.1倍）へ、営業利益を26億500万円から63億2000万円（前期は28億8800万円の赤字）へ、純利益を21億4200万円から50億6000万円（同29億7400万円の赤字）へ上方修正すると発表した。金融関連事業を行うビットポイントジャパンが日本国内の暗号資産交換業者として初めて、トロン（TRX）、エイダ（ADA）、ジャスミー（JMY）などの取り扱いを開始し、新規口座開設が増加した。これにより、販売所取引の取引量が当初の予想を大きく上回ったとしている。

■インテＭ <7072> 　1,777円　(+300円、+20.3％) ストップ高

　インティメート・マージャー <7072> [東証Ｍ]がストップ高。同社は5日午前11時30分に、カナダのポラール・モバイル・グループ（トロント市）とソーシャルディスプレー広告作成及び配信ツール「Nova」におけるアライアンスパートナー契約を締結し、販売を開始したと発表した。「Nova」は、FacebookやInstagram、TikTokなどソーシャルフォーマットのクリエイティブをWeb上のディスプレー広告枠で活用することを可能にしたツール。これを用いてディスプレー広告枠にリッチなソーシャルフォーマットを組み合わせることで、本来のソーシャルメディアと同じか、それを上回るパフォーマンスが実証されており、世界中で累計6000社を上回るブランド企業に利用されているとした。

■ＪＭＣ <5704> 　649円　(+100円、+18.2％) ストップ高

　ＪＭＣ <5704> [東証Ｍ]が連日ストップ高。同社は砂型鋳造を得意とする部品メーカーで、自動車業界向けを主力としている。トヨタ自動車 <7203> が電動化戦略を練り直し電気自動車（EV） への注力度合いを高めていることで、EV関連株への物色人気が盛り上がっているが、そのなか同社はEVに搭載する部品で特需を取り込むとの見方が広がっている。足もとの業績も改善傾向にあり、21年12月期は営業赤字脱却の可能性が意識されるほか、22年12月期は更に回復色を強めるとの見方が強い。

■ムトー精工 <7927> 　560円　(+80円、+16.7％) ストップ高

　ムトー精工 <7927> [ＪＱ]がストップ高。ソニーグループ <6758> が米ラスベガスで開催されている家電見本市「CES」において電気自動車（EV）の新会社を今春設立することを明らかにしており、これを受けてソニーを販売先に持つ銘柄群に思惑的な物色が向かっている。ムトー精工のほか、ソーバル <2186> [ＪＱ]、ｎｍｓ　ホールディングス <2162> [ＪＱ]、イーソル <4420> 、インターアクション <7725> などが買われた。

■マルマエ <6264> 　3,395円　(+315円、+10.2％)

　東証1部の上昇率2位。マルマエ <6264> が急反騰。300円を超える上昇で上場来高値に買われる人気となった。同社は精密部品加工を手掛け、半導体製造装置向けを主力としており、世界的な半導体市場拡大を背景に収益環境の追い風が意識されている。半導体関連銘柄も主力株から中小型株へと物色資金がシフトする動きがここにきて強まっており、時価総額で500億円未満の同社株もその流れに乗った形だ。21年9-11月期業績は営業利益が前年同期比3倍の5億9500万円と急拡大しており、その成長力にも注目が集まった。

■コマツ <6301> 　2,893.5円　(+154.5円、+5.6％)

　コマツ <6301> が続急伸。そのほか日立建機 <6305> など建設機械株が高かった。前日4日の米国株市場では、米長期金利の上昇を受けてハイテク株が売られる一方、新型コロナウイルスのオミクロン株に対する懸念が後退したことから景気敏感株を中心に買われる展開となった。このなか、米建機大手キャタピラー が5％超の大幅高となっており、東京市場でもこれに追随する形でコマツをはじめとする建機株に買いが流入したようだ。

■日揮ＨＤ <1963> 　1,030円　(+38円、+3.8％)

　日揮ホールディングス <1963> が大幅続伸。5日付の日本経済新聞朝刊で「岩谷産業や日揮ホールディングス（HD）などは2025年度にも、家庭や工場から廃棄されたプラスチックごみを燃やして水素を製造する技術を実用化する」と報じられており、これが好材料視された。岩谷産業 <8088> は5日続伸。記事によると、ごみを燃焼して生まれる合成ガスから水素のみを取り出して販売するとあり、リサイクルが難しい不純物を含むごみからも水素を製造することで、廃プラスチックの有効活用につなげるという。豊田通商 <8015> と共同で実証実験に向けた調査を始めたともあることから、豊田通商も続伸している。

■ソニーＧ <6758> 　15,520円　(+550円、+3.7％)

　ソニーグループ <6758> が大幅続伸。米ラスベガスで開催されている世界最大級の家電見本市「CES　2022」において5日、22年春に新会社「ソニーモビリティ」を設立し、電気自動車（EV）の市場投入を本格的に検討すると発表しており、これが好感された。同社は「CES　2020」で、モビリティ進化への貢献を目指した取り組み「VISION-S」を発表し、ブースに試作車を展示したが、「CES　2022」では、新たなフォームファクターとしてSUVタイプの試作車両「VISION-S　02」を発表・展示している。同車両はプロトタイプ「VISION-S　01」と共通のEV／クラウドプラットフォームを採用し、広い室内空間を用いたエンターテインメント体験や7人乗車のバリエーションなどを通じて、価値観が多様化する社会でのさまざまなライフスタイルへの対応を推進しているが、これらのモビリティ体験の進化や提案を今後更に加速させるために新会社を設立するとしている。

■日本郵政 <6178> 　953.4円　(+29.7円、+3.2％)

　日本郵政 <6178> が大幅高で5日続伸。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が4日付で投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウエイト」とし、目標株価を1100円から1270円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、グループ全体での不祥事が絶えず、ガバナンス面では課題が大きいことを踏まえて「ニュートラル」としていたが、ゆうちょ銀行株の売却代金での自己株取得期待や配当水準が魅力であることや、割安感が増していることから、投資判断を引き上げたという。

■楽天グループ <4755> 　1,197円　(+35円、+3.0％)

　楽天グループ <4755> が大幅続伸。同社は4日取引終了後、21年度の国内EC流通総額（取扱高）が5兆円を突破したと発表した。市場、トラベル（宿泊流通）、ブックス、ゴルフ、チケット、ファッション、ドリームビジネス、ビューティ、デリバリー、楽天24（ダイレクト）、オートビジネス、ラクマ、Rebates、楽天西友ネットスーパーなどの流通額の21年1月から12月までの合計（速報値）。コロナ禍における巣ごもり需要を背景に大幅成長となった前年度からは伸びが一巡しているものの、増加が続いた。次の目標として10兆円突破を目指すとしている。

■石油資源 <1662> 　2,647円　(+73円、+2.8％)

　石油資源開発 <1662> が続伸。石油関連株が高かった。石油資源は昨年12月10日につけた2618円の高値を更新したほか、ＩＮＰＥＸ <1605> やＥＮＥＯＳホールディングス <5020> 、出光興産 <5019> も値を上げた。4日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の2月限が前日比0.91ドル高の1バレル＝76.99ドルと上昇した。同日に開催されたサウジアラビアなど石油輸出国機構（OPEC）とロシアなどから成る「OPECプラス」の会合では、2月も従来通り日量40万バレルを増産することを決定した。これを受け、需給面での不安が後退したことから原油相場は上昇した。

■三菱重 <7011> 　2,840.5円　(+75.5円、+2.7％)

　三菱重工業 <7011> が続伸。5日付の日本経済新聞朝刊で、「防衛省はミサイル防衛の立て直しに乗り出す」と報じており、なかで「レールガンと呼ぶ技術を20年代後半に実用化する計画だ」とあることから、防衛省の将来レールガンに関する動向調査などに携わる同社が関連銘柄として思惑視されたようだ。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　663.7円　(+17円、+2.6％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> が続伸。そのほか、第一生命ホールディングス <8750> も強さを発揮した。両銘柄とも前日4日に大きく株価水準を切り上げたことで目先筋の利益確定売りも出ているが、それを吸収して頑強な値動きを示した。ここ米長期金利の上昇傾向が目立ってきた。4日の米10年債利回りは一時1.68％台に上昇、終値ベースでも1.65％台で着地した。これは昨年11月下旬以来の高い水準となる。金利高を背景に米国株市場ではゴールドマン・サックス が3％超の上昇をみせたほか、バンカメ は4％近い上昇を示すなど金融株への投資資金の流入が顕著となった。東京市場でもこれに追随する形で、米国事業を展開するメガバンクや大手生保は運用環境の改善を好感する買いを引き寄せたようだ。

■トヨタ <7203> 　2,292円　(+57.5円、+2.6％)

　トヨタ自動車 <7203> が続伸し連日の上場来高値更新となったほか、ホンダ <7267> 、日産自動車 <7201> など自動車株が総じて買い優勢の展開だった。米長期金利の上昇傾向が強まるなか、日米金利差拡大を背景に外国為替市場ではドル買い・円売りの動きを誘発し、1ドル＝116円台前半まで円安が進行、これは2017年1月以来約5年ぶりのドル高・円安水準にあり、為替感応度の高い自動車セクターは輸出採算向上に対する思惑から買いを誘導している。なお、トヨタは21年の米国市場における新車販売台数が米ゼネラル・モーターズ を抜いて首位となったことが伝えられている。米国で海外自動車メーカーが販売台数で首位に立つのは史上初ということもあり、これも同社の株高を後押しする材料となっている。

■日本製鉄 <5401> 　1,953.5円　(+44.5円、+2.3％)

　日本製鉄 <5401> が続伸。そのほか、ジェイ　エフ　イー　ホールディングス <5411> など大手鉄鋼株の上値追いが続いた。鉄鋼株は全般軟調地合いのなか5日も根強い買いを集めているが、海外投資家が買い主体とみられる。これは米国株市場で、長期金利の上昇を背景に株価指標面が割安なバリュー株への投資が顕在化していることが影響している。日本製鉄はPER3倍台でPBRが0.5倍台、ＪＦＥはPERが同じく3倍台でPBRが0.4倍台と割安感が際立っている。世界的に感染拡大が続く新型コロナウイルスの変異株であるオミクロン株への警戒は怠れないものの、重症化リスクが低いとの見方で経済への影響は限られるとの思惑が、鉄鋼など景気敏感セクターにとってポジティブに作用している面もある。

■タムラ <6768> 　707円　(+15円、+2.2％)

　タムラ製作所 <6768> が続伸。5日付の日刊工業新聞で「実装後にハンダ周囲の温度が200度Cまで上昇しても接合状態が劣化しないパワー半導体 向け鉛フリーハンダ接合材を開発した」と発表しており、これが好材料視された。記事によると、今回開発した製品は炭化ケイ素（SiC）や窒化ガリウム（GaN）、酸化ガリウムを基板に使い、接続部の温度が高くなる次世代パワー半導体などでの使用を見込んでいるという。3月からサンプル提供を始め、23年以降の量産化を目指すとしており、中期成長への寄与が期待されている。

■三菱商 <8058> 　3,790円　(+80円、+2.2％)

　三菱商事 <8058> が続伸、約2ヵ月半ぶりに昨年来高値を更新した。昨年12月下旬以降、原油市況が再び上昇基調にあり、前日4日もWTI原油先物価格は91セント高の1バレル＝76ドル99セントと続伸した。4日の米国株市場ではエクソン・モービル が3.8％高に買われるなどエネルギー関連株の上値指向が目立った。東京市場でも総合商社大手は資源関連ビジネスを手掛けており、市況高は収益面で追い風となる。また、同社株はPER7倍台で配当利回りが3.7％台と高く、1倍を下回るPBRも考慮してバリュー株投資の観点でも買いを誘導しやすい。

■サンゲツ <8130> 　1,670円　(+24円、+1.5％)

　サンゲツ <8130> が続伸。5日午前10時ごろに発表した自社株の取得状況が好材料視されたようだ。同社は21年10月8日に上限を100万株（発行済み株数の1.68％）、または20億円とし、取得期間を同年10月11日から22年1月13日までとする自社株買いを発表したが、21年12月31日時点で61万7700株を取得し、取得価額の総額は9億7672万円に上る。自社株の取得が順調なことから、更に自社株買いが進むとの見方が強まったようだ。

※5日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース