有機ＥＬ関連株が急動意、“日の丸連合”報道が株価刺激

　前場の東証１部売買代金が６０００億円強と閑散商状が際立つ東京市場で、局地的なテーマ買いの動きとして有機ＥＬ関連銘柄に物色人気が集まっている。　

　３０日付の日本経済新聞で、シャープ<6753.T>の戴正呉社長が「日本企業が協業して、中国や韓国に対抗する日の丸連合を結成するべき」との考えを示したことが報じられており、関連銘柄の株価を強く刺激する格好となった。

　シャープ、ジャパンディスプレイ<6740.T>に加え、有機ＥＬを採用したテレビの世界展開を模索するパナソニック<6752.T>が上値追い。また、有機ＥＬの蒸着工程で需要が見込まれるファイン・ハイブリッド・マスクなどを展開するブイ・テクノロジー<7717.T>や、有機ＥＬ製造装置メーカー向け真空チャンバーの受託製造を行う平田機工<6258.T>も買いを呼び込んだほか、有機ＥＬ用ＩＴＯ膜を手掛ける倉元製作所<5216.T>に至っては値動きの軽さを発揮して１０％を超える急騰をみせた。

　ポスト液晶を担う次世代のディスプレーとして注目される有機ＥＬだが、米アップルが来秋発売予定の「ｉＰｈｏｎｅ７ｓ」で有機ＥＬパネルを採用する方針にあることで、がぜん関連企業が色めき立った。大型テレビ向けでも市場拡大が本格化する兆しにあり、世界の有力メーカーがその商機をとらえようと虎視眈々の様相だ。国内では台湾の鴻海精密工業の傘下に入ったシャープとジャパンディスプレイがディスプレーメーカーとして双璧だが、サムスンとＬＧの韓国２強の後塵を拝する状況にあり、今後の巻き返しが期待されている。

出所：株式経済新聞（株式会社みんかぶ）